近代名古屋における電話事業の展開と都市発展
林 上
The development of telephone enterprise and city in the modern period of Nagoya
Noboru HAYASHI
Summary
After the Meiji Restoration Japanese cities were built by introducing various technology from Europe and America. The basic facilities such as railroads, harbors and communication systems that supported socio-economic activities in cities were indispensable to urban development. The telephone enterprise which is featured in this thesis as search object functioned as communications means for all kind of activities in cities. The author, in this paper, considers how the telephone enterprise has been developed and how corporations and citizens have utilized telephones in the city of Nagoya from the Meiji Restoration to the end of the Second World War. In Nagoya, telephone enterprise was begun from middle part of the Meiji era and developed with expansion of city limits and population increase. Demand for telephones always exceeded supply for them, and corporations and citizens had to wait till telephones were inaugurated. Various innovation for telephone exchange technology was introduced to meet communication demand to increase. According to expansion of urbanized area, branches of telephone exchange office were established in sequence. Many branches were established in middle part in 1930's when Nagoya established position as metropolis before the war. The telephone facilities developed in this way were completely destroyed by air raids by the Second World War. It may be said that telephone enterprise promoted the world and economy to develop but such development was interrupted by the war whichcaused the collapse of the
telephone enterprise.
key words: 電話事業（telephone enterprise），名古屋（Nagoya），都市発展
（urban development）
I. 近代都市の発展と電話事業
明治維新後のわが国都市では，欧米から様々な技術を導入しながら都市づくりが進められた。なかでも都市での社会経済活動を支える鉄道・道路・港湾・通信などの基盤的設備は，都市発展に欠かせないものであった。本稿で取り上げる電話事業は，電信事業，郵便事業とともに広い意味での通信事業の一部をなしており，都市内部や都市間あるいは都市と農村との間で行われるコミュニケーション活動を支える通信基盤として発展してきた。近代都市が面的に拡大するさいに交通が果たした役割はよく知られているが，電話をはじめとする通信もそれに劣らないくらい重要な意味をもってきた。
通信事業のうち封書など郵便によるコミュニケーションは，近代以前から飛脚や伝馬などの形態によってわが国でも行われてきた。また電信は，電話よりも早く導入され公的部門を中心に利用されるようになった。しかし電信は，その技術的性格から一般の企業や市民が直接利用する通信手段ではなかった。これに対し電話は，その特性から多くの事業所や家庭で誰でも利用できる通信手段であり，都市での社会経済活動に与える影響ははるかに大きいものがあった。交信可能な状態であれば，隔てる距離の遠近に関係なく瞬時に意思の疎通ができる電話の登場は，まさに革命的な意味をもっていた。
筆者は上述のように，近代都市が面的に発展するさいに交通や通信が重要な役割を果たしたと考えているが，今回はこれらのうちの電話に着目し，その事業がどのように展開されてきたか，また実際に企業や市民が電話をどのように利用してきたかについて考察する。対象とする都市は近代の名古屋であり，明治維新から第二次大戦による敗戦の時期までのおよそ70年間である。名古屋を取り上げた理由はとくにないが，わが国では東京，横浜，大阪，神戸についで比較的早い時期に電話事業が開始されたこと，電話事業が社会経済活動の発展と都市の空間的展開に与えた影響を大都市レベルでよく示していること，この時期の電話事業展開に関する文献が利用できること，などを理由としてあげることができる。
名古屋を中心とする東海地方の電話事業に関するまとまった文献として，日本電信電話公社の手による『東海の電信電話』（1962年）と『名古屋の電話』（1968年）をあげることができる。これらは，名古屋を中心とするこの地域の明治以降における電話事業の沿革を歴史的に記述したものである。電話事業に直接携わってきた人々による執筆なるがゆえに内容もしっかりしており，信頼に足るものといえる。本稿では，電話事業の展開過程に関するこれらの文献に頼りながら，電話事業の時間的・空間的展開と近代都市名古屋の発展過程との関係について考察を行う。
都市の空間的発展は，その時代の社会経済の影響を受けるため一様には進展しない。同じことは電話事業についてもいえ，これは国の財政状況や通信技術の進歩，それに都市における電話需要の動向に左右されながら進められていく。本稿では，名古屋における電話事業の展開を軸に，その背景ともいえる社会経済の動向と，そして通信基盤の整備とともに拡大していく都市空間の相互関係を中心に考察を行う。
II. 電話事業の開始と電話の普及
1. 名古屋電話交換局の開設
わが国で電話事業が開始されたのは明治23年（1890年）であり，東京（加入者数155），横浜（加入者数42）間の市外通話を含めた電話通話がこの年の12月6日から始まった。3年後の明治26年（1893年）3月には大阪と神戸にも電話交換局が設置され，このときすでに電信線を利用して東京，大阪，神戸間の長距離電話通話の試験が実施されている。まずは東西の大都市と貿易港から始められた電話事業の効用は，やがて名古屋でも知られるようになり，名古屋商業会議所を中心に電話架設を政府に要望する動きが起こってきた。しかし，明治27年（1894年）8月に勃発した日清戦争のために，政府は軍事以外の事業については拡張を認めない方針を打ち出していたため，こうした要望がすぐに聞き入れられる状況ではなかった。
日清戦争は明治28年（1895年）4月に締結された日清講和条約で幕を閉じ，財政的余裕がみられるようになった翌29年の第9通常国会において，かねてより懸案であった電話事業の本格的な拡張計画（第1次電話拡張計画）が承認された。この計画は明治29年（1896年）を初年度とする6年計画であり，名古屋，京都，堺，下関，福岡，長崎をはじめとする地方の中心都市に電話交換局を順次設置するというものであった（日本電信電話公社，1968，p.6）。この年，逓信省は名古屋での電話加入希望者の数を知るため実状調査を実施している。これを受けて，明治30年（1897年）12月1日には，名古屋に電話交換局を設置することと，31年1月10日から加入申し込みの受付を開始することが決定された。
電話加入の申し込み受付は，杉ノ町に設けられた仮事務所で始められたが，31年2月に名古屋電話交換局が新柳町5丁目に完成したため，3月からは新局舎で行われるようになった（日本電信電話公社，1968，p.6）。新設された局舎は木造建ての本館と別館からなり，延建坪は194坪（641�F）であった。本館は赤煉瓦造りの洋風建築であり，当時としては珍しい様式であったため，有名建築物として市民の間で親しまれたという。名古屋電話交換局では加入者向けの交換業務のほかに，電話に加入していない市民のための公衆電話の業務も行われた。これは当時，電話所と呼ばれたものであり，対話者の所属局と電話番号を記入した通話券に1通話（5分）分の10銭切手を貼って受付へ出し，通話室に入って通話をする形式がとられた（日本電信電話公社，1968，p.10）。電話所は明治34年（1901年）3月には名古屋郵便電話局赤塚支局と枇杷島郵便電話局にも設置されたため，名古屋の北東部と北西部の市民も公衆電話が利用できるようになった。
2. 電話機器と線路の設置状況
名古屋電話交換局に設置された交換機は磁石式単式交換機といわれるものであり，当初は4台が据え付けられた（日本電信電話公社，1968，p.11）。最初に加入した204名はこのうちの3台に収容されたが，その後は加入者の増加にともない交換機も増やされていった。ただし，交換機の台数が増加するにつれて台相互間の中継交換の頻度が高まり交換作業の能率が低下するようになったため，まもなく改良型の磁石式直列複式交換機に切り替えられた。この改良型交換機は，明治42年（1909年）7月に共電式交換機が導入されるまで使用された。
電話交換局と加入者の間を結ぶ市内電話線は，既にあった電信の裸線を利用したり，新たに架空ケーブルを設けることによって順次張り巡らされていった。地中を走る地下ケーブルは，明治36年（1903年）になって初めて敷設された。この時は，0.8�@300対・200対・100対の鉛被紙ケーブルが使用されたが，明治39年（1906年）以降は径が細く対数の多い0.65�@400対鉛被紙ケーブルが用いられるようになった（日本電信電話公社，1968，p.13）。地下ケーブルの敷設には，マンホールや地下管路などの土木施設が欠かせない。当初の地下管路は名古屋電話交換局の東側を南北に走る桑名町通りを北側へ300�E，南側へ150�Eそれぞれ敷設された。また桑名町通りと東西方向に交わる袋町通り，本重町通り，錦通りなどの交差点付近に7つのマンホールが設けられた。当時使用された地下管路の多くは，名古屋市近郊の常滑で生産された陶管であり，安価で入手しやすいことが，全面的に陶管が採用された背景にある。名古屋市では地下管路としてその後も長く陶管が使用されたため，市街地のメインストリートに陶管を敷設している都市として全国的に名が知られるようになった（日本電信電話公社，1968，p.13）。
電話の交換業務を行う交換手は，明治34年（1901年）12月の時点で男子12名，女子43名であった（日本電信電話公社，1968，p.15）。男子交換手は午後6時から翌朝7時までの取り扱いを受け持ち，服務は午後10時までの夜勤と宿直勤務となっていた。女子の初任給は日給およそ15銭で男子の25銭に比べて少なかったが，女子の職場進出が限られていた当時は交換手という職業は社会的には羨望の的であった。当初は割合に多かった男子交換手は，対応マナーの悪さが不評をかったことや給与水準が高めであったため，しだいにその数が減っていった。
電話業務に携わる技術系の職員は，官吏である技師・技師と，そうではない工手・職工・工夫から成り立っていた（日本電信電話公社，1968，p.16）。身分階級制度が残っていた明治後期の当時にあっては，官吏（役人）とそうでない者の間には明確な区分があり，職工や工夫にあっても1等級から5等級までの等級制度があり階級的構成がはっきりしていた。電話工事などに直接携わるのは職工や工夫であり，職工は交換機器・電話などの点検を行い，工夫は線路の点検・加入者宅の巡回修理・電池の清掃などの業務を行った。工夫の勤務時間は朝の6時から午後の6時までの12時間であった。当時は工務気質と呼ばれる独特の気風があり，仕事に対しては強い責任感が求められ，故障個所の見落としなどがあれば始末書を書かされたり減給処分を受けたりしたという（日本電信電話公社，1968，p.16）。反対に業務の能率向上に貢献した場合は，恩賞として勤勉手当が支給された。
3. 加入区域と加入者の分布
明治23年（1890年）4月に電話交換規則がはじめて制定されたとき，電話に加入できる者は交換局所在地の市町もしくはその市町に近接したところに居住する者とされた（日本電信電話公社，1968，p.7）。ところが実際に交換業務が始まると電話の便利さが広く知られるようになり，交換局から遠く離れた地域から加入を申し込む者が現れるようになった。遠隔地の加入者に対しては特殊な装置を付けなければならず，また当時は技術水準が低かったため通話不良や通話不能といった事態を回避することができなかった。このため電話交換規則が改正され，加入区域を交換局のある市町の周辺に制限することになった。
新たに定められた加入区域は，普通加入区域と特別加入区域から成り立っていたが，名古屋電話交換局の創設は電話交換規則の改正直後であったため，加入区域はこれにしたがって設定された（日本電信電話公社，1968，p.7）。普通加入区域は名古屋市とその南に位置する愛知郡熱田町であり，特別加入区域は愛知郡の鍋屋上野村・田代村・広路村・御器所村・古沢村・瑞穂村・呼続村・宝田村・八幡村・笈勢村・那古野村・鷹羽村・千種村と，西春日井郡の枇杷島町・西枇杷島町・金城村・庄内村・清水村・杉村・萩野村・六郷村であった。特別加入区域は，普通加入区域を取り巻く主な地域のうち普通加入区域の境界から10町（1,090�E）以内にあるものとして設定された。
先述のように，明治31年（1898年）1月10日から杉ノ町の仮事務所で加入申し込みが始められたが，当時の電話開通方法は，加入申込者が申込書を提出し後日順番がきたら開通するという順番開通方式であった（日本電信電話公社，1968，p.9）。創業当時の名古屋電話交換局に割り当てられた加入者数は240～250と見込まれたが，加入申込を希望する者はその3倍に近い700名にものぼった。受付開始当日だけで597名が加入申込の手続きを行った。
名古屋電話交換局の創業時に電話に加入できた263名について，その居住分布をみると，大きく4つのグループとして把握することができる。第1は，熱田から大須門前町，鉄砲町を経て玉屋町，本町，名古屋城に至るものであり，これは本町通りに沿った分布といえる。第2は大船町，船入町，木挽町を中心とする堀川周辺であり，これは堀川という水上交通路に沿った分布である。さらに第3は，第1と第2のグループに挟まれた伝馬町界隈に集中する分布である。そして最後に第4として，名古屋駅を中心とする広井町から新柳町を経て栄町に至る新開道路に沿った分布である。また，これら創業時の電話加入者を職業別にみると，旧城下町の町人町には在来の商家が多いのに対し，名古屋駅前から栄町にかけての新開地帯には新しく興った職業・職種が少なくない。愛知県庁など一部を除いて大部分は一般の商工業者であり，居住分布は当時の名古屋の都市構造を反映している。
4. 加入希望者の増加と拡張計画
明治37年（1904年）2月から始まった日露戦争により，当初予定されていた一般公衆のための電話架設事業は延期されることになった（日本電信電話公社，1968，p.17）。かわって，東京と佐世保の間に長距離電話を緊急架設したり，横須賀，若松，呉，佐世保，小倉，青森などの軍港や師団司令部の所在地に軍用の電話交換局が開設されたりした。なによりもまず，戦時体制のための通信基盤整備が優先されたのである。
しかし日露戦争が終結し，日本経済の規模が大きくなるのにしたがい，電話に対する需要は拡大の一途を辿った。供給が不足したため電話の売買市場価格は高騰をつづけ，電話加入希望者の不満は募っていった。電話開通の促進運動が各地で繰り広げられ，電話開通に必要な敷地の提供を前提とした請願運動も活発に行われた（日本電信電話公社，1968，p.17）。逓信省は，こうした動きに応えるために，明治40年（1907年）を初年度とする6カ年の第2次電話拡張計画を，同年に開かれた第23帝国議会に提出した。
第2次電話拡張計画は，当初は公債を募集して集めた資金をこの事業に当てる予定であった（日本電信電話公社，1968，p.18）。しかし，日露戦争後の不況が明治41年（1908年）頃には全国に広がりを見せるようになったため，政府は42年に財政整理を理由に公債募集の計画を中止した。このため，電話拡張事業は根本的な見直しを迫られた。政府は，こうした状況のもとでの電話需要増に応えるため，従来からの申込受付順番によらない方式を採用することを42年5月に決定した。これは，一定の至急開通料を希望者に納付させることにより，受付年度内に架設工事を実施するという制度であった。
電話加入希望者のうち資金的に余裕のある者から順次架設工事を行う新方式により，名古屋では，明治42年（1909年）と43年はほとんどすべての申請者の要求に応えることができた。しかし44年になると，開通予定数600に対して申請者数はその3倍の1800を上回るようになり，申請者の3分の1に対してしか希望をかなえることができなかった。明治45年（1912年）になると，申請者数は開通予定数（500）の5倍にも達するようになり，電話需給のギャップはますます拡大した。
電話需給のこうしたギャップはその後もつづき，第一次大戦後の好況がこれをさらに拡大させた。ちなみに明治45年（1912年）には20％程度であった充足率は，大正13年（1924年）にはその3分の1程度にまで低下した。至急開通料も，明治42年（1909年）の150円から大正8年（1919年）の200円，そして大正13年（1924年）の800円のように，物価の上昇傾向を考慮して次第に引き上げられていった。しかしそれにもかかわらず，電話加入希望者は増加する一方であり，電話不足の深刻度は増すばかりであった。
III. 電話網の地域的展開と電話局の分局化
1. 共電式交換機とケーブルの採用
名古屋電話交換局では，創業当時は磁石式の直列複式交換機を用いた交換業務が行われた。しかし電話加入者数が増加し，収容能力に限界がみられるようになったため，明治42年（1909年）7月に共電式交換機への切り替えが行われた。共電式の利点は早くから知られていたが，絶縁障害の問題が懸念されたため実用化には至らなかった。ところが，米国で絶縁低下の問題を一挙に解決するエナメル線が発明されたため，これを利用した共電式交換機が大阪，東京であいついで導入された（日本電信電話公社，1968，p.23）。名古屋電話交換局もこうした動きにしたがって米国製の共電式交換機を5台設置し，これによって加入者数8,000までの交換業務が行えるようになった。
電話加入者数の増加は，交換機の更新ばかりでなく，新しい線路（ケーブル）の出現をも促した。増え続ける電話需要に応えるには，架渉のためのスペースをあまりとらず，保守点検も容易な線路を用いる必要があった。小さい容積の中に多数の回路が収容できるケーブルには，架空ケーブルと地下ケーブルがある。このうち架空ケーブルについては，大正10年（1921年）頃から100対または200対の鉛被紙ケーブルが用いられるようになった（日本電信電話公社，1968，p.24）。これらは圧心形と呼ばれるケーブルであり，心線の太さは100対で0.8�@，200対で0.65�@という細さであった。
一方，地下ケーブルについては，電話交換局の創業当初は400対までのものが使われていたが，技術革新の進展にともない大正4年（1915年）頃からは太さ0.65�@の600対ケーブルが使用されるようになった。さらに大正10年（1921年）頃になると，経済性を考慮して0.65�@800対のケーブルが用いられるようになった。地下ケーブルの総延長は明治45年（1912年）末の時点で30.4�Hあったが，そのほとんどは電話交換局を中心とする市街地中心部に限られていた。しかし大正15年（1926年）末には154.2�Hにも達するようになり，北は浄心，枇杷島，大曽根付近まで，南は熱田神宮を経て豊郷町，浮島町，港陽町付近まで伸びていた。
地下ケーブルは紙絶縁ケーブルであり，これに湿気が進入すると絶縁効果が低下する恐れがある。このため，乾燥した空気をケーブル内の間隙に送風する装置が交換局に設置されたが，交換局から遠く離れたところまで乾燥空気を送風することは困難であった。このため，大正4～5年頃にはポータブル・デシケーターと呼ばれる装置が各所に設けられるようになった（日本電信電話公社，1968，p.25）。しかし，ケーブルが圧心形に切り替えられ圧搾空気の送風が困難になったため，交換局の乾燥空気送風装置はやがて除去された。
明治41年（1908年）から大正15年（1926年）までの，名古屋における電話線路の展開過程を示した第 図によれば，大正7年（1918年）頃を境に架空ケーブルの線路延長は大きな伸び率で延伸していったことがわかる。それ以前の明治45年（1912年）から大正3年（1914年）にかけては，架空ケーブルの線路延長は縮小している。これに対し地下ケーブルの線路延長は，明治41年（1908年）以降ほぼ一貫して伸びている。とくに大正10年（1921年）以降の伸び率が大きく，架空ケーブルとともに名古屋の電話線路網の根幹をなした。
なお，地下ケーブルとの関連でいえば，マンホール，ハンドホール，陶管路，鋳鉄管路などの土木設備も，明治末期から大正期にかけて建設が進められた。ちなみに，明治期に建設され昭和40年末の時点でもなお使用されていたマンホールは21カ所あった（日本電信電話公社，1968，p.29）。同様に，大正期に設けられて昭和40年末の時点でなお使用中であったものは299カ所を数えた。これらの建設時期をさらに詳しくみると，254カ所が大正11～15年に設置されており，これは地下ケーブルの伸展ぶりと符合している。地下ケーブルを保護する管路の多くは陶管路であり，明治期に敷設された管路（総延長は21.9�H）の場合，陶管路の占める割合は84.9％，また大正期の場合（総延長は228.5�H）は64.2％であった。大正10年（1921年）頃までは陶管路の占める割合が8割近くにのぼっていたが，しだいに鋳鉄製や鋼鉄製の管路が増えていった。
2. 電話需給の逼迫と開通制度の変更
第1次，第2次の電話拡張計画の実施にともない，名古屋における電話加入者数は徐々に増加してきた。しかしそれにもかかわらず，加入を希望しても開通できない積み残し数は年とともに増える一方であった。大正期における申込数と積滞数の年次推移をみると，申込数は大正6年（1917年）以降は5,000を上回るようになったが，積滞数の増え方はそれ以上であり，大正元年（1912年）の16,488が大正7年（1918年）にはその2倍以上の36,260になった。積滞数はその後も増え続け，申込数の5倍以上という状況がなおも続いた。
電話開通をめぐるこうした需要と供給の間の極度なギャップは，投機目的による過剰な申込によって強められた。とりあえず申し込んでおき，許可されたらその権利を他人に売り渡して利益を稼ぐという投機的申込である。電話需給の逼迫状況を反映して，名古屋で取引される電話の市場価格は急騰し，大正2年（1913年）の250円が大正5，6年頃には700～800円になり，大正8，9年にはさらに上昇して1500～2000円になった。電話売買の広告が街頭や新聞などで派手に行われるようになり，市場価格の上昇は電話仲買人の懐をあたためた。
投機的な電話申込状況は当時の新聞記事からも知ることができる。大正12年（1923年）12月21日付けの名古屋新聞によれば，大正11年（1922年）度の名古屋での電話割当は500であったが，このうちの124が12月末までに他人へ売り渡され，翌年の1月にはさらに130が売却されたという。電話使用を目的として申し込まれたのはわずかに120くらいであり，大半は投機を目的とした申込であった。電話の供給不足が電話の取引対象としての価値を高め，高まった価値を求めてさらに投機的申込が増加するという悪循環がつくられてしまった。
投機を目的とした電話申込がこのように著しくなったため，これを防止する意味から，申込を受理するさいに優劣をつける制度が大正7年（1918年）に設けられた（日本電信電話公社，1968，p.31）。この制度は，電話申込のさいにその理由を検討し，�@公益上必要あるもの�A申込登記の順番によるもの�B抽選によるものに区分して開通順位を決定する仕組みであった。ただし翌8年には�Aが廃止されたため，以後は公益上必要あるものと抽選によるものの2種類の方法で順位が決められることになった。このうち公益上必要あるものは，事実上別枠であるため，一般利用者の電話開通は抽選方式のみで決定された。
ただし抽選の前提として，電話の必要状況を事前に検査することになったため，投機を目的とした申込はしにくくなった。しかしそれでもなお，申込数が電話開通予定数の10倍を超すという状況は変わらなかった。このため，事前の実地調査は大正12年（1923年）に廃止された。電話加入の希望者がそれほどまでに多く，供給量が絶対的に不足していた。
大正7年（1918年）の名古屋新聞の記事（11月9日付け）によれば，この年の名古屋での電話割当数は1000であったが，うち400は既に架設が許可されていたため，残りの600が電話至急開通受理数であった。このうち20は公益上必要なものであり，また290が加入申込登記順番によるもであった。したがって抽選で決まるのは290にすぎなかったが，申込数はその10倍以上にも達したため，抽選会場となった名古屋商業会議所の議事室には多数の人々が押し掛け大変な混雑ぶりであった。
明治42年（1909年）に150円であった電話至急開通料は，電話取引の市価と並んで年々高くなり，大正13年（1924年）には800円にもなった。しかしそれにもかかわらず，この年の開通予定数600に対して申込数は9,175もあり依然として多かった。折しも大正12年（1923年）9月に起こった関東大震災の影響を受けて電話拡張のための財源は大幅に抑制されたため，申込者の希望をかなえることはできそうになかった。そこで政府は，至急開通制度を大正14年（1925年）5月に廃止し，新たに特別至急開通制度を導入することにした。これは，電話の開通に必要な実費程度の設備量を徴収するという制度であり，名古屋における特別至急開通設備費は1,100円と決められた。
当時の新聞記事（大正14年7月30日付けの名古屋新聞）によれば，特別至急開通制度が導入される直前の名古屋における電話売買の市価は2,000円であり，至急架設料は800円であった。ところが，新制度のもとでは架設料に相当する開設設備費が1,100円になったため，市価との格差が縮まり投機的なうまみが少なくなった。このため，大正14年（1925年）の割当分として選ばれた2,000の当選者の中には架設料を払わない者が現れるようになった。電話取引の市価はその後さらに低下して1,600円くらいになり，投機的申込のメリットも小さくなった。こうして，電話の架設料と市価の格差は徐々に縮まっていったが，電話がもつ重要性そのものは変わることがなかった。
3. 各種通話制度と電話利用状況
通信（電話）と交通は車の両輪の関係にあり，一方の発展が他方の発展を促す。交通機関の目覚ましい発達によって国内経済は大いに発展し，これにともなって市外通話の需要も増大していった。いま大正期における年間市外通話量の推移を見ると，大正元年（1912年）が25.0万，5年が45.0万，10年が85.0万，そして15年が185.3万であった。通話量がとくに大きく増加したのは大正6～7年と同じく12～13年である。なお参考までに，大正元年（1912年）について月別の市外通話量を見ると，年度末の3月と年末の12月が他の月より多いことがわかる。
ところで，たとえ電話が首尾よく開通しても，交換局に市外通話の申込をすればすぐに相手先と交信ができるというわけではなかった。回線数が限られていたため通話能力に限界があり，交信できるまで待つ必要があった。回線の建設には多額の費用と日数を要したため，旺盛な通話需要に応えるのは容易なことではなかった。このため加入者の間では，必要以上に市外通話を申し込んでおき，必要なときに接続されれば通話し，そうでないときには申込を取り消すという利用の仕方が一般化した。過剰な通話申込が交信状況を一層悪化させるという悪循環が見られるようになった。
こうした事情のため，大正3年（1914年）12月1日からは市外通話を取り消した場合には料金が課せられるようになり，あわせて定時通話と予約取引通話という2つの制度が導入された（日本電信電話公社，1968，p.36）。このうち定時通話制度は，加入者があらかじめ指定した通話時刻に特定の区間で必ず通話ができるという制度である。当初は名古屋と東京，大阪の間が指定され，さらに名古屋と京都，浜松間などの間が指定されていった。加入者は，通話前日の午後6時以降から通話1時間前までに時刻を指定して申込を行うことができ，料金として普通通話料の4倍の料金を支払った。
定時通話の利用者の大半は新聞社，通信社，証券市場の関係者であり，ニュースや証券相場をいちはやく知るために利用された。東京と大阪の中間にある名古屋では，東京の株式相場を誰よりも早く察知してそれを大阪に知らせ，中間の利ざやを稼ぐことができた。このため，定時通話の申込ができるようになる午後6時頃になると，株式の相場師が関係者を総動員して通話申込を行う風景が見られるようになった（日本電信電話公社，1968，p.37）。定時通話の利用状況を大正4～7年についてみると，１カ月当たりの利用は4年が508，5年が1162，6年が3697，そして7年が4033である。大正5年（1916年）を除いて，あとの年はいずれも大阪に対する定時通話がもっとも多く，東京がこれについでいる。
予約取引所通話制度は，取引所もしくはその指定者の相互間で取引相場について交信を行うために設けられた制度である（日本電信電話公社，1968，p.36）。一年間を通じて毎日2通話以上の交信を行うことが義務づけられており，料金は年額制で1通話当たりの料金は普通通話の360倍であった。予約取引通話制度は第一次大戦後の好景気の時期に設けられたため，当初は大いに利用された。しかしその後はラジオの普及にともなって利用が少なくなり，昭和18年（1943年）7月に戦争のために取引市場が閉鎖されたのを契機に，この制度は廃止された。
4. 名古屋中央電話局の発足と分局化
明治31年（1898年）に設けられた名古屋電話交換局は，明治36年（1903年）には名古屋郵便電信局と合併し，名古屋郵便局と呼ばれるようになった。組織的には郵便局の一部門として電話交換業務が実施されることになった。ところが，電話加入者の数が増えるにしたがって電話交換業務が増大の一途を辿るようになった。こうした動きは第三次電話拡張計画の実施にともなって一層顕著になっていった。このため，郵便業務と電話業務を分離し，さらにまた現業部門と管理部門を専門分化して業務の効率化を図る必要がでてきた。大正8年（1919年）2月23日に名古屋中央電話局が分離独立した背景には，こうした事情があった。
名古屋中央電話局の分離独立には，東分局の設置がともなった。既述のように，大正中期以降における電話申込積滞数の増加傾向は著しく，こうした電話需要の増大に応えるには交換局の分局化を進める必要があった。当初は大正6年（1917年）度中に分局を設ける予定であったが，用地取得に難渋したことと物価騰貴のため計画が一年遅れた（日本電信電話公社，1968，p.38）。東分局は東区神楽町3の10に建設され，本局から東局へ908の加入者所属替えが行われた。新規開通が146名あったため，東局は1,054の加入者に対して交換業務を開始した。
東局の受持区域は，本町以東，広小路以北であった。開局当初の交換設備として共電式複式加入者台12，案内台1，中継台6，監督台1が設置された。また要員として，局長をはじめ53名が配属された。当初は架空線路が主力をなしていたが，大正9年（1920年）以降は駿河街道沿いあるいは平田町方面に向けて地下管路が敷設されていった（日本電信電話公社，1968，p.40）。
大正7年（1918年）に開設された東分局についで，4年後の大正11年（1922年）には南分局が設けられた。場所は中区東古渡町3であり，この年の2月5日から本局加入者の一部所属替えと新規加入者を合わせた1,918を対象として業務を開始した。南分局開設の前年に当たる大正10年（1921年）8月に，名古屋市は近隣の16カ町村を合併して人口61.7万人の都市になっていた。面積も市制施行当時の11倍（149.6�I）近くに広がった。とりわけ明治40年（1907年）に完成した熱田築港（名古屋港）は，市の南部地域が大きく発展する可能性を示した。南分局はこうした市勢発展の動きを背景として設けられた。
東分局，南分局についで，大正13年（1924年）3月に設置されたのが西分局である。当時の市域西部は西区と呼ばれ，名古屋駅が玄関口として機能していた。大須にあった旭遊郭が中村に移転したこともあり，商業地域や歓楽街として賑わいを見せていた。こうした中にあって，西分局の建設が大正11年（1922年）12月から始められ13年3月に完成した（日本電信電話公社，1968，p.43）。建物の広さは南分局よりやや大きく延べ面積は1357�Fであり，共電式による業務を同年4月1日から開始した。東分局や南分局と同様，西分局の開局は，市域を広げて拡大をつづける名古屋の都市発展に応えるものであった。
以下，省略