東海地方における地域情報化の進展と取り組み
林 上
1. 地域情報化の視点
情報化は，社会・経済活動の仕組みを変える重要な動きであり，情報技術の進歩が目覚ましい現代にあっては，とくにその動向が注目される。情報化を捉える視点はいくつか考えられるが，地域的あるいは空間的視点から情報化の動きに着目する視点は，そのうちの一つである。社会・経済活動はある場所や地域で行われ，結果として空間的な構造や形態が外部に示される。情報化の進展は，社会・経済活動が形づくるこうした構造や形態に影響を与えるため，情報化は地域に関心を寄せる諸科学の研究対象となる。
地域で行われている社会・経済活動が情報化によってその構造や形態を変化させていく状況を，地域情報化と呼ぶことにする。むろん，情報化の影響を受けるのは社会活動や経済活動ばかりではない。文化，芸術，政治，スポーツなどの分野でも，情報化の与える影響は小さくない。しかし，その影響の大きさや広がりの点では，社会・経済活動に及ぼす影響がやはり重要といわざるをえない。現代という時代を生きるわれわれにとって，社会や経済の諸分野で行われる活動が，なによりもまず重要な意味をもっているからである。
本稿では，地域情報化の進展状況を明らかにする対象地域として東海地方を選び，そこでの情報化の現況と将来へ向けての動きについて考察する。内容は大きく三つの部分からなっており，最初に東海地方における全般的な情報環境あるいは情報化の水準について検討する。本稿では，情報化の進展を各種情報機器を単体あるいはネットワークとして用いながら社会・経済活動を行う程度が高まることとして捉えている。それゆえここでは，情報の送受信，通信ネットワークの質や密度，それに各種通信メディアの普及といったことがらを取り上げる。
二番目に考察するのは，現在，東海地方を中心として試みられている新しい情報システム化の動向である。周知のように，情報技術は日進月歩の速さで発展しており，世界の各地で新しい情報技術を用いた試みが実践されている。中にはまだ実用化のレベルにも達していない情報システムもある。これからの社会や産業のあるべき姿を思い描きながら研究・開発が進められている情報化プロジェクト，あるいは東海地方の地域性をふまえた情報システムの開発が行われている。こうした試みはやがては味を結び，他地域へも広がっていくと思われる。ここではそうした試験的プロジェクトを中心に紹介する。
本稿の最後では，地域情報化の動向をふまえながら，今後に課せられた問題について検討を加える。情報化の進展が長い道のりのいまだ途中段階にあることは，いうまでもない。理念や概念が先行して実体が十分ともなっていない分野も数多くある。いわゆるマルチメディア社会にあっては，現代とはかなり異なる方法や様式で社会・経済活動が行われると想像される。そうした社会に行き着くまでには様々な段階あるいは局面がある。東海地方という一地域に限ってみても，これまでの地域構造とはかなり違ったものが出現する可能性がある。情報化の進展に際してどのような点に留意すべきか，東海地方の特性をふまえた地域情報化とはどのようなものかを検討する。
2. 情報送受信と情報産業
(1) 情報送受信の規模
情報を送信あるいは受信するメディアには実にさまざまな種類がある。これらを大別すれば，電気通信手段を利用した電気通信系メディア，輸送によって目的が達せられる輸送系メディア，それにある特定の場所や施設で公開される空間系メディアに分けられる。電気通信系メディアには，加入電話，ファクシミリ，電報，テレックスのほかに，テレビ放送，ラジオ放送などが含まれる。また，輸送系メディアとしては，古くからのメディアである郵便，新聞，書籍などのほかに，ビデオソフト，オーディオソフト，さらに最新のメディアとして登場したCD-ROMなどがある。最後に空間系メディアとしては，映画上映や学校・図書館での各種情報の提供などが考えられる。
われわれは日頃，上で述べた種々の情報メディアを利用しながら情報を受けとり，また発している。多様な情報メディアによって送受信される情報の中身は文字，記号，画像，音楽などである。このうちのどれがどれくらいの割合を占めているかをにわかに明らかにすることはできないが，便宜的に日本語の一語であるワードを単位として情報を量的に把握することが一般に行われている。この量的把握により，情報メディアの違いに関係なくすべてを統一したかたちで捉えることができる。また，こうして捉えた情報量を地域別（具体的には県別）に計測すれば，全国的スケールからみて当該地域が情報の送受信に関してどれくらいのウエイトをもっているかが明らかになる。
図1は『県勢1995』の資料をもとに作成した図であるが，これによれば，岐阜，静岡，愛知，三重の4県からなる東海地方では，1992年の時点で37.7Ｘ1015ワードの情報が送信された。この年，全国では325.0Ｘ1015ワードの情報が送信されたため，東海地方の占める割合は11.6％である。ちなみに10年前の1982年の情報送信量は16.3Ｘ1015ワードであり，全国のそれは146.0Ｘ1015ワードであった。つまり東海地方の割合は11.2％であった。わずか0.4ポイントではあるが，情報提供で東海地方が全国に占めるの割合は増加した。
これと同様なことを情報の受信量すなわち消費量についてみると，東海地方の受信総量は15.0Ｘ1014ワード（1992年）であり，これは全国（131.0Ｘ1014ワード）の11.5％に相当する（図2）。また1982年は13.2Ｘ1014ワード（全国の11.3％に相当）であったから，その増加率（13.6％）は全国の増加率（12.0％）を1.6ポイント上回っている。こうした点からいえることは，東海地方は情報の送信と受信のいずれにおいても，全国の11％程度を占めており，過去10年間において大きな変化はないということである。
ところで，東海地方の中では愛知県が情報の送受信量において比率が最大であり，送信では50.1％，受信では48.0％を占める。これらはいずれも1992年の割合であるが，1982年は47.9％と47.0％であり，10年間で1〜2ポイントその比率が高まった。愛知県についで情報の送受信量が多いのは静岡県であり，以下，岐阜県，三重県の順である。ただし，1992年の情報送信量については三重県が岐阜県を上回っており，過去10年間で順位が入れ替わった。1982〜92年における情報送信量の増加率は4県とも全国平均を上回っている。受信量については愛知県（142.0％）と三重県（149.5％）が全国平均（122.6％）を上回っているが，とくに三重県の伸び率が目立っている。
(2) 情報の送受信密度
情報の送受信量は，ある意味では人口数に比例すると考えられる。人口が多ければ社会・経済の活動も量的に多く，したがって情報のやりとりも多くなるからである。実際，さきほど述べたワードを単位とする情報量を人口数（1992年）で除した値の地域差はそれほど大きくはない。とくに一人当たりの情報受信量の地域差はわずかであり，最大の愛知県（1.06Ｘ108ワード）と最小の岐阜，三重両県（ともに1.02Ｘ108ワード）の差はわずかである。一方，一人当たりの情報送信量についてはやや事情が異なり，最大の三重県（2.95Ｘ109ワード）と最小の静岡県（2.26Ｘ109ワード）の格差は受信量以上に大きい。
三重県の一人当たり情報送信量は全国平均（2.61Ｘ109ワード）を13％ほど上回っているが，東海地方ではほかに愛知県（2.79Ｘ109ワード）が全国平均を上回っているにすぎない。愛知県は一人当たり情報受信量（1.06Ｘ108ワード）でも全国平均（1.05Ｘ108ワード）を上回る，東海地方で唯一の県である。こうしたことから，東海地方において社会・経済活動の中心的位置にある愛知県で情報の送受信密度が相対的に高いこと，それに三重県で情報の送信密度が高いことが指摘できる。
情報の地域密度については，ワードを単位とする指標とは別のデータを用いて量的に計測したものがある。朝日新聞社の『民力90』および『民力93』には，汎用コンピュータ納入金額，雑誌販売額，新聞部数，速達通数をそれぞれ県別人口で除した値，それにＶＴＲ世帯保有率の以上5指標の全国平均を100とし，それらをさらに集約して各県が全国平均（100）と比べてどれほどであるかを計算した結果が掲載されている。
この計算結果によれば，東海地方の中では愛知県が全国平均と同じ100.0で最大であり，以下，静岡県（75.3），三重県（64.6），岐阜県（64.5）の順でつづく（図3）。最大と最小の開きは36.5ポイントであり，これはやや大きいとみるべきであろう。ちなみに，この計算結果（民力93では情報化率と名付けている）が全国で最大になるのは東京（238.8）であり，大阪（137.7），神奈川（101.0），京都（100.9）が全国平均を上回っている。
東京の情報化率の圧倒的な大きさが全国平均を上方へ押し上げており，東海地方では愛知県がかろうじて平均にとどまっている。東海地方とりわけ愛知県を中心とする名古屋圏はしばしば東京圏や大阪圏と比較されるが，情報化率については東西両経済圏との間に格差があることを認めざるをえない。とりわけ東京都との開きが甚だしく大きく，これもしばしば指摘されるように，情報の東京一極集中ぶりが顕著である。ただし，短い期間とはいえ，1990年から1993年にかけての愛知県の情報化率の伸びが東京や大阪より大きい点は注目に値する。
以下 省略