はじめに
名古屋，浜松，豊橋，岐阜，四日市は，東海地方を代表する都市である。それぞれ尾張地方，西遠地方，東三河地方，西濃地方，北勢地方を中心に，地域中心都市としての機能を果たしている（図1）。都市規模からいえば，名古屋が人口209.8万人（1993年）で抽んでているが，浜松（54.6万人），豊橋（33.8万人），岐阜（40.6万人），四日市（27.8万人）のいずれも30万人弱か，あるいはそれを上回る人口を有する。これらの地域中心都市は，その周辺地域にはないレベルの高い種々の都市機能をもっており，これらの機能を介して周辺地域に影響を及ぼしている。これらの都市が地域中心都市と呼ばれるのは，こうした機能ゆえである。
都市の人口規模は，その都市が影響を及ぼしている周辺地域の大きさとおおむね比例する関係にある。それゆえ，大都市の影響圏は中都市の影響圏より広いのが普通である。これら5都市の位置する東海地方中央部にあっては，人口209.8万人の名古屋の影響力がきわめて強く，名古屋に隣接する地域はいうまでもなく，岐阜，四日市，豊橋あたりにまで独自の影響が及んでいる。浜松は名古屋から距離がややあることから影響力は前述の3都市ほどではないが，一定限度の影響を名古屋から受けている。
このように，東海地方中央部ではこれまで，名古屋を中心とする都市の影響圏が広がっており，その中にそれぞれの地域中心都市の影響圏が展開するというパターンが形成されてきた。もちろんすべての都市機能について名古屋が卓越しているわけではない。各地域中心都市には独自の都市機能があり，それは固有の影響圏を展開させてきた。しかし，あえて単純化していえば，名古屋の影響力が強いために，地域中心都市の影響が名古屋方面に向けて広がることは少なかった。同じように，岐阜と四日市のように，比較的近い位置関係にある地域中心都市同士の間でも，影響が相手方にまで達することは皆無ではないが，少なかった。
このような都市圏構造をもつ東海地方中央部で，これまでとは異なる都市間関係を探る動きがでてきている。それは，上述した名古屋を含む地域中心都市の双方向の連係を模索する動きである。従来の都市間関係が名古屋から岐阜へ，名古屋から四日市へという，いわば都市階層の上位から下位への影響であったのに対し，むしろ反対に岐阜から名古屋へあるいは四日市から名古屋へ，という下位都市から上位都市への影響に着目する動きである。実際には，都市階層の上位，下位という区別ではなく，併存する都市相互間の水平方向の相互関係に目が向けられている。
垂直的な影響から水平的な影響へと視点を変えることには，大きくいって三つの意味がある（図2）。ひとつは，一方が他方に全面的に依存あるいは従属するという垂直的関係はあまり健全な地域関係とはいえず，これを見直す必要があるという点である。都市にはある程度の自立性と独自性が必要であり，それを育むには一方的な依存・従属関係は妨げとなる。互いに自立性と独自性を尊重しながら足らない部分を補い合う関係こそが，都市間の結びつきの理想のひとつといえる。むろん経済的な制約性から，すべて対等な関係を結ぶのは効率的ではないが，少なくとも一方向的な都市間関係は是正していくのが望ましい。
二番目は，水平方向の都市間関係を強めることにより，都市の潜在的可能性を引き出すことができるという点である。これまでは，レベルの高い機能は上位都市に依存し，同等もしくはそれ以下の機能はすべて自都市でまかなうという考え方が一般的であった。これがすでに述べた階層的な都市システムをつくりあげる考え方の根底にある。ところが，交通・通信の高度な発展により距離がもっていた制約の重みは軽くなった。距離の制約が軽減されれば，都市機能の立地自由度は高まる。都市の階層システムに縛られない機能立地が可能であり，したがってこれまでより広い範囲に対して影響を与えることができる。小都市に眠っていた潜在的な資源が日の目を浴びることができ，中都市や大都市に対してさえ影響を与えることができる。
最後に三番目として，都市機能分布の地域的格差を是正するという視点がある。都市機能は都市人口といいかえてもよいが，特定の都市に過大な機能や人口が集中することは都市問題上，看過できない。極端な例は，わが国における東京への一極集中現象であり，その経済的・社会的・文化的弊害はいまさら言うまでもない。地域のレベルは違うが，地方にあっても，特定都市に過大な機能とそれを支える人口が集積するのは問題である。むしろ，その都市を中心に周辺都市も含んだ連係的な都市圏を形成するのが望ましい。
垂直的あるいは階層的な都市システムから水平的あるいは相互連携的な都市システムへの移行は，ある意味では都市発展の必然的な結果である。現在の多くの都市は工業化社会の時代に発展したが，そこでは規模の利益や集積のメリットを生かした都市発展がなされた。輸送コストが相対的に大きな社会にあっては，一カ所に都市機能を集めるのが合理的である。しかし，公害，交通渋滞，住宅難など多くの都市問題がその結果もたらされた。人々は人間的スケールをはるかに超えた大都市に疎外感を抱くようになり，小さな都市あるいは農村的雰囲気の残る郊外に新天地を求める気持ちが強まった。欧米では中心都市の人口が絶対的に減少し，逆に非都市的な地域の人口が増えるいわゆるカウンターアーバニゼーションが進行している。
人々のこうした気持ちの変化は，交通・通信システムの発展やコンピュータリゼーションの進展で加速されつつある。交通・通信の発展が機能の立地自由度を高め，したがって分散的な立地が可能になった。また，コンピュータを駆使した生産・流通システムによって，これまでの大量生産，大量消費というマスプロ社会から離脱できる可能性が見えてきた。柔軟性に富んだ非階層的な生産・流通システムが，コンピュータの支援によって可能になったのである。諸個人を分業体制に組み込んだシステムから諸個人の主体性や全体性を尊重する社会へと，世界は徐々に移り変わろうとしている。
「ヒエラルヒーからネットワークへ」，おそらくこれが工業社会から脱工業社会への移行期にある現代社会を特徴づけるキャッチフレーズであろう。本稿では，こうしたキャッチフレーズを手がかりに，東海地方中央部の都市間関係のあり方を検討する（図3）。論の進め方として，最初に都市システムの機能と形態について前提となる事実を確認する。ネットワーク，フロー，都市間関係など，都市の結びつきに関する用語とその意味を明らかにすることが，議論を秩序立てて考えるさいの前提になるからでる。
都市システムの理論をおさえたあとで，実際に名古屋，浜松，豊橋，岐阜，四日市の5都市を中心に，この地方のネットワークとフローがどのようになっているかを明らかにする。都市システムのどの側面に着目するかによって，ネットワークやフローの実態は違ってくる。ここでは，情報流，企業配置，市民の意識・行動の三つの側面からアプローチする。
理論と実証をふまえたあとで，最後に水平的あるいは連係的な都市システムをつくっていく方向性について論ずる。ポイントは各都市の機能特性をどのように発揮するか，また都市間のアクセシビリティと相互理解をどのように高めていくか，という点である。これまで支配的であった名古屋を中心とする垂直的な大都市圏をさらに拡大するのか，あるいは太平洋に沿った横断的な連係都市圏をつくりあげていくのか，という点が議論さる。
I 都市システムにおけるネットワークとフロー
1. 都市システムの機能と形態
都市システムとは，都市をシステムとみなす考え方である。都市は通常，単独では存在できない。都市で行われる社会・経済・文化的活動は，多くの場合，都市の外部からもたらされる資源・エネルギー・情報などを投入し，これの性質や形状を変換して再び都市の外部へ送り返す活動である。典型的なのは工業生産であり，外部から原料，燃料，労働力を引き入れて製造・加工・組立を行い，製品を外部に供給している。
商業やサービス業もこれと同じような活動を行っているが，いくつかの点で工業との相違点がある。第一に，商業・サービス業は工業に比べると，アウトプット，この場合は商品やサービスであるが，これの供給範囲が都市の内部もしくはごく周辺に限られる場合が多い。第二に，商業・サービス業においては，投入物と産出物の間に目に見えるような違いがない。生産よりも流通という過程を経由して，価値が高められるのが一般的である。さらに第三として，サービス業の場合は，生産と消費が同じ場所で同時に行われる性質をもっており，基本的にサービスはストックすることができない。
このように，工業と商業・サービス業の間で若干の違いはあるが，これらの経済活動は都市の成長を牽引する役割を担っている。このほか，社会機能，文化機能，政治機能など，経済以外の都市機能も経済機能と同じような仕方で都市の存立を支えている。人間は経済的に働くだけでなく，社会的集団を組織し，文化や政治の分野でも活動を行う。都市はこうした活動が行われる舞台であり，そうした活動が収斂する焦点でもある。経済活動の歪みは政治的機能によって調整される。新しい経済分野の創造は，社会的あるいは文化的な接触を契機として始められることが多い。
工業に比べると商業・サービス業は，どの都市にでも存在する普遍的な都市機能である。それは，これらの機能が最終消費者と直接結びついているからであり，基本的には人口分布に比例して存在してしかるべきである。もっとも，サービス業の中には最終消費者よりもむしろ生産者つまり企業を相手にするものもあるため，その場合は人口に企業を加味する必要がある。また，同じ商業でも，卸売業は最終消費者と結びつく小売業を相手にすることから，人口とは間接的に結びついているといった方がより正確である。
このように，商業・サービス業は，基本的には人口分布に立地が規定されるため，都市人口の分布と同じような分布パターンを示す。そこでは，商業・サービス業の施設からその周辺に分布する消費者に向けて商品やサービスの提供が行われている。実際には消費者がこうした施設へ出向くのが一般的であるため，そのような人々が集まってくる空間的な広がりが施設の回りに現れる。商品やサービスの種類ごとに現れるこうした広がりをいくつも重ね合わせたのが，都市の勢力圏あるいは都市圏といわれるものである。
商品やサービスを提供するさいには，最小限の需要すなわち人口が必要である。その大きさは商品やサービスの種類に応じて異なっており，これが大きい商品やサービスは人口の多い都市からしか提供できない。逆に，最小需要が少ない商品やサービスはどの都市からでも提供される。一般に，広い都市圏では最小需要の多い商品やサービスが提供されるが，狭い都市圏では最小需要の少ない商品やサービスしか提供されない。こうして，階層的な都市の配置システムが形成されていく。
ところで，都市を商業とサービス業のみから成り立つシステムとみなすのは正しくない。産業革命以後は工業がむしろ都市の本質的機能ともいえ，実際わが国のどの都市においても多かれ少なかれ工業は都市機能の一翼を担っている。その工業は，上述した規則的な都市の配置システムを修正するように作用する。なぜなら，工業の立地は地元の需要とは直接結びついておらず，資源や労働力などがその立地を規定することが多いからである。もっとも，工業の中にはどこにでもある普遍的な資源を用い，局地的な市場を対象として活動するものもある。この場合は，商業・サービス業がつくりあげる都市の配置システムと重なるようなパターンを示す。
輸送コストが相対的に高価であった時代は，資源が工業立地を強く規定した。しかし，輸送コストが昔に比べて低下してきている現代にあっては，資源もさることながら，消費地，労働力，技術，情報などの要因が重要な意味をもっている。ましてわが国のように，天然資源に乏しく加工貿易に強く依存してきた国では，工業は臨海部の都市近くに多く立地している。島国であることが臨海部に都市を形成させ発展させた要因であるが，それに輪をかけたのが加工貿易型の工業立地政策である。
以上をまとめれば，都市の配置システムは普遍的な商業・サービス業による商品やサービスの階層的な供給メカニズムを介して，基本的にかたちづくられる。工業はこうした規則的なかたちを修正する働きをするが，労働力も多く大きな消費地でもある都市に工業が立地することにより，上述の配置システムはより強固なものとなる。