東海地方を中心とする電話通話の空間的パターン
林 上（名古屋大学情報文化学部）
はじめに
電話をつかった情報の交換は，今日では非常に一般的な情報交換の一つである。電話を保有する事業所や家庭において，それぞれの目的に応じたメッセージが伝えたい相手方に電話回線を通して伝達されている。最近では，音声による情報の伝達に加えて，ファクシミリやパソコン通信など新しい通信手段による文字や画像などの情報交換が，電話回線をつかって行われるようになった。電話回線を利用した新旧の通信手段による情報交換は，日々の活動になくてはならない存在といえる。
電話通話は事業所や家庭にいる個人と個人の間で行われる情報の交換であり，基本的には１対１の対応関係のもとで行われる。こうした１対１の対応関係は，それをある大きさの空間的スケールで集計すると，地域間の対応関係へと変化する。ある地域から別の地域に向けて発せられた多数の電話通話は，個々の内容は問わずただ通話の数や時間の長さのみに着目すれば，それは当該地域間の結びつきの強さを示す指標になる。通話量の多い地域間は社会経済的な結びつきが強く，反対に通話量の少ない地域間は結びつきが弱いといえる。
こうした地域間の結びつきを互いに連ねていくと，やがて面的な結びつきの構造が明らかになってくる。ある特定の地域を中心として，複数の地域が連結しあい，全体としてまとまりをもった空間が浮かび上がってくるのである。地理学ではこうした空間を結節地域と呼んでおり，またそれらが複数個からみあっている空間を機能地域と称している。結節地域や機能地域は人口移動や物流に着目して画定されることが多いが，情報流の一つである地域間の電話通話を手がかりとして，結節的な空間構造を明らかにすることもできる。
上述のような考えにもとづき，本章では東海地方（岐阜・静岡・愛知・三重の４県）を中心とする電話通話の空間的パターンについて検討を行い，この地方の地域的な結びつきがどのようになっているかを明らかにする(1)。分析の目的は大きくいって二つある。第１は，東海地方の諸地域から電話による情報発信がどのように行われているかを明らかにすることである。ここではもっぱら電話発信の実態と，その空間的パターンの解明に主眼をおくことにし，従来の研究でしばしば論じられてきた結節地域の画定手法に関する議論は行わない。
２番目の目的は，全国的レベルから見た場合，東海地方の諸地域が電話通話に関してどのような状況にあるかを明らかにすることである。これは，東西２大都市圏の中間に位置する東海地方がいかなる都市的影響のもとにあるかを，電話通話という情報流を介して検討することでもある。このことはさらに言うなら，行政的な形式地域ともいえる東海地方が，情報交換の視点から見てどれくらい実質的な空間構造をもっているかを確かめることでもある。行政地域と社会経済地域との間の乖離，すなわち空間的なズレに着目しながら考察を行う。
１ 分析資料と分析方法
（１）分析資料
分析に用いる資料は，日本電信電話株式会社（ＮＴＴ）の作成になる地域間の電話通話量データである。このデータは，単位料金区域をベースとして，1991年のある特定の日に区域相互間でどれだけの電話通話があったかを記録したものである。単位は時間であり，総計として区域間で何時間の通話が行われたがが明らかにされている。データが記録された日時など詳しい点については不明な部分もあるが，電話通話量はすべて相対的に取り扱われるため大きな支障はない。
また，記録のもとになっている単位料金区域についてであるが，これは市外局番が同一の地域と言い替えてもよい。周知のように，市外局番を同じくする地域は，市町村などの行政地域とは完全には対応していない。有力な都市を中心に，隣接する市町村の全部あるいは一部をまとめて一つの単位料金区域が設定されている場合が多い。東海地方の場合，単位料金区域は全部で57あり，その県別内訳は岐阜県15（市町村数は99），静岡県15（同じく75），愛知県15（同じく88），三重県12（同じく69）である。
都市化が進んでいる地域の場合，その地域の主要な市を中心として隣接する市や町が単位料金区域を構成している。東海地方ではこうした単位料金区域が多くを占めているが，主要な都市がなく，もっぱら町や村の集まりからなる単位料金区域もいくつか存在する。いずれにしても，完全な都市あるいは農村という区分ではなく，どちらかの性格がそれぞれつよい区域が全体として57存在している。単位料金区域の設定は全国一律に行われているため，東海地方以外についても同じように考えることができる。
なお，前述のように，単位料金区域は行政地域と完全には対応していないため，その空間的範囲を明示することは困難である(2)。したがって，本章では単位料金区域の範囲は示さず，そのおおよその位置を示すにとどめる。また，単位料金区域は電気通信事業の営業的観点から設定されたものであるが，そこでは日本電信電話株式会社の営業所がベースになっていることから，一つの意味のある空間と考えられる。それゆえ本章では，こうした区域を地域あるいは場合によっては都市と呼ぶことにする。
（２）分析方法
分析に使用するデータは，東海地方の57地域からこれらの地域を含む全国の567地域へ電話通話がどれだけ発信されたか，また反対にどれだけ受信されたかを記録した行列形式の表である。こうした膨大な表を分析するさいには，もとのデータがもっている情報量をかなり犠牲にせざるをえない。重要なことは，膨大な組み合わせにのぼる地域間の電話通話の中から，末梢なものは除き重要なものを取り出すことである。
空間的移動に関する行列形式のデータから結節的な空間構造を見い出すには，いろいろな手法が考えられる。もっとも主要な移動にのみ着目する方法，ある基準値を超える移動を取り上げる方法，あるいは因子分析などの計量的手法を適用して移動パターンの類似性を明らかにするものなど，実に多くの手法が想定される。それぞれ一長一短があるため，要は分析の目的に一番かなった手法を採用するのが望ましいという，ごく常識的な見解を筆者はもっている。
本研究に即していえば，明らかにしたいのは電話通話の空間的パターンである。しかもそれは，主として東海地方の内部におけるものと，全国的スケールにおよぶものの両方である。地域間の電話通話は非常に錯綜した状況で行われているため，もとのデータをすべて統計処理の対象とする因子分析などの適用も考えられる。しかし，従来の多くの研究が示してきたように，結果的に得られる結論は，因子分析が登場する以前から伝統的に行われてきた手法によるものと大きな違いはない（３）。
主要な移動に着目する従来からのオーソドックスな方法は，主要でない多くの移動を考慮外におくという点で問題点がなくはない。しかし，移動量それ自体を判断の基準とするため，分析の結果が直接的に理解しやすいという利点があることもたしかである。本研究では，情報移動現象の解釈や予測よりも，むしろ現状把握にその主眼をおいているため，計量的加工をあまり施さない手法を採用する方がむしろ望ましい。ある基準値以上の電話通話量，あるいはその量の順位に着目しながら通話通話の空間的範囲を画定する。
以下，省略