新しい経済発展段階にふさわしい都市の活力
名古屋大学教授 林 上
1. はじめに
いわゆるバブル経済の崩壊後，人々のものの考え方や暮らしぶりに微妙な変化がみとめられるようになった。バブル経済の終焉は右肩上がりの経済成長の時代が実質的に終わったことを意味し，人々はこれまでの経済の仕組みや生活の仕方を変える必要があるのではと思うようになった。経済面では生産・販売の不振が長期化し，企業のリストラクチャリングが始まった。過剰な労働力をかかえた企業に新規採用の余裕はなく，少しまえまでなら予想もできなかったような就職難の到来である。一方，日々の生活面では，バブル期の過剰な消費傾向から一転して，地味で実質的な消費行動が支配的になった。輸入品が急増したこともあり，安さを追求する”価格破壊”の動きがまたたくまに浸透した。
経済の仕組みや生活の仕方に見られるこうした変化は，社会全体における価値観の変化と連動している。国際的には冷戦体制が終焉し，市場経済化の拡大と世界的規模での生産競争が進展している。わが国では国際化の必要性が言われてすでに久しいが，社会のあらゆる分野で国際的関係が無視できなくなっている現在，国際化という言葉をことさら使う必要はなくなった。同様に情報技術の進歩は目覚ましく，あえて情報化を強調する必要がないほど実体が先行している。国際社会の変化や情報社会化の進展を目の当たりにして，人々の価値観は少しずつ変わってきた。
100人のうち70人近くまでが都市に住んでいるわが国では，社会の変化は都市の変化と言ってもよい。その都市がバブル経済の崩壊を契機とする社会の変化と無関係であることはできない。都市を構成する市民，企業，自治体が，それぞれの活動の場でこれまでの仕組みや方法を変えれば，それはそのまま都市の構造的変革につながる。ただし，現在はまだ変革の入口にしかすぎず，都市は今後さらに大きく変わっていく可能性がある。ここでは，変わりゆく都市の活力を規定する経済的環境を中心に，その変化と新たな経済発展段階にふさわしい都市の活力について考察する。
2. 都市の活力の源泉
都市はしばしば擬人的に捉えられる。都市の活性化や活力という言い方も，都市をあたかも人間のようにみなし，健康を回復したり力強く生きている状態を都市に当てはめて表現しているのである。むろん都市は人間ではないから，健康や病気といった言葉がそのまま当てはまるわけではない。しかし一種のアナロジーとして，都市が戦争の被害や自然災害から回復するさまを人が健康を取り戻す状態とみなしたり，あるいは都市問題の激化を悪性の病気にかかる状態になぞらえて考えると，都市の現状が具体的で理解しやすい。
このようなアナロジーで都市の活力を考えた場合，それは人間が健康を保ちながら十二分に活動でき，明日に向かって成長していくためのパワーあるいは源泉を意味する。この活力の源は多くのものから成り立っているが，経済力はその中でも重要な位置を占める。人間でいえば，気力や精神力もさることながら，なによりもまずバランスのとれた食事がエネルギー源として補給されなければ，生きていることさえおぼつかない。都市にあっては，生産・流通・消費といった経済活動が都市を都市として存立させる基礎的活動といえる。
ただし，これも人間の場合と同様，経済力のみが都市の活力源ではない。いくらバランスのよい食事をしていても，気力の充実はそれとは関係ないこともある。気力ややる気という説明しにくい要素が人間活動をかなり支配しているように，都市にあっても文化・芸術・スポーツ・社会・政治といった，一見，経済とは関係のない要素が都市の活力源を構成している。経済活動を行う人間は文化・芸術・スポーツなどを行う存在でもある。ひところ酷評されたエコノミック・アニマルとしての人間だけでは国際的には通用しない。文化・芸術・スポーツなどにも通じていなければ，経済の分野でも十分な活動はできない。
このように，都市の活力は主として経済力にその源泉が求められるが，経済力に影響を及ぼす存在として文化・芸術・スポーツなどがあり，これらが総合されて本来の都市の活力が生み出される。サービス経済化が進んでいる先進諸国では経済のソフト化の進展も著しく，経済活動それ自体が文化・芸術・スポーツなどを素材として取り込んでいる場合が少なくない。サービス産業の分野ではこれが顕著であり，経済と文化・芸術・スポーツなどを厳密に区別することが難しくなっている。文化・芸術・スポーツなどを一種の資源として捉え，これを文字通り活力の源として都市の活性化を図ろうという動きは，こうした状況と関係がある。
3. 活力の源泉の低下
冒頭で述べたバブル経済の崩壊は，わが国の経済や社会の仕組みがこれまでのようには機能しなくなったことを意味する。その後に加速化した円高により，わが国経済の高度成長を可能にした加工貿易体制は大きな曲がり角を迎えようとしている。徐々に進められてきた経済諸分野での自由化や企業の合理化で国際競争力は高まったが，度重なる円高はそれにも限界があることを示している。しかしその一方で，自由化が遅れ政策的に保護されてきた経済分野も少なくない。そうした分野については規制緩和や自由化の要求が内外で高まっており，徐々にではあるが国民の間で合意形成がなされつつある。
国際的にみて高い賃金水準を達成したわが国は，地価，物価，生活費も高い水準にあり，実質的な意味で生活の豊かさを感じている国民は多くない。高い賃金や地価，物価は経済活動の分野では国際競争力を押し下げる働きをし，これがために生産拠点の海外移転が進んでいるのは周知の事実である。東アジア諸国の目覚ましい経済発展にともない，これまでわが国が当然のこととしてきた工業生産のフルセット体制，すなわちあらゆる工業製品を自国で生産する体制は崩れた。円高で安く入手できるようになった海外からの輸入品は，国内市場に広く浸透するようになった。
従来のような輸出が困難になり，また安い輸入品によって国内市場シェアが奪われていくのにともない，競争力を失った企業やこれらが集積する都市はその対応に苦しんでいる。売れなければ，当然生産もされないから雇用を維持するのも困難になる。雇用が削減され地元消費が減少すれば，その地域の商業やサービス業も振るわない。自治体の税収入も落ち込み，社会サービスの質の維持も困難になる。販売不振をきっかけとするこうした一連の悪循環はとどまるところをしらない。
職に就けなければ生きていくための糧が手に入らないばかりか，人間としての尊厳も保たれない。売上の減少や社会サービスの低下は人々の気持ちを暗くする。都市の活力低下とはまさにこうした状態をさすのであろう。明日に向けての明確なシナリオが描けず，未来に希望がもてなくなったとき，社会は閉塞状態に包まれる。高度経済成長の記憶がまだ新しく，バブル経済の余韻が残っているがゆえに，現在の閉塞状態がいっそう痛感されるのである。
現在，わが国の多くの都市がおかれているこうした状態は，けっしてわが国だけのものではない。失業率がわが国より高い西ヨーロッパの先進諸国の方が，状態はより深刻であるといってよい。要するに，工業生産の国際競争力の低下や経済の低成長に起因する都市の閉塞状況は資本主義社会の構造的現象であり，どの国も避けては通れないものである。これに高齢化や少子化という現象が加わり，社会は衰退と紙一重の成熟化段階へと進んでいく。いま必要なのはこうした状態を嘆くことではなく，現状を直視し適切な対応を早めに取ることである。
4. 新たな経済発展段階へ向けての改革
天然資源に乏しいわが国では，人的資源つまり人材が経済の発展ひいては都市の発展に欠かせない要素である。石油ショックを契機に天然資源は一時的に高騰したが，工業の構造が省資源型へシフトした結果，天然資源のもつ意味は相対的に低下した。むしろレベルの高い生産技術や研究・開発能力が，経済発展を押し上げるうえで重要な役割を果たすようになった。その結果，高付加価値製品の生産に努力が払われ，また製品の差別化によって他の先進諸国や新興工業経済諸国との国際競争に打ち勝つ戦略がとられるようになった。結果として輸出は伸びたが，同時に円高も進行した。
工業の生産現場では徹底した合理化が行われ，高い生産性が実現されるようになった。しかし数字で見る限り，わが国工業の生産性は米国の70％程度でしかない。この格差はどこからくるのであろうか。わが国の生産現場では労働者が生産の手順や工程に関する改善方法を提案し，それを採用して合理化を進めることが一般的に行われてきた。一方の米国は，例えばわが国の自動車工業の生産システムを研究し，それを参考にした合理的な生産方法を生み出した。しかし米国では，生産の手順や工程の改善だけにとどまらず，製品の開発・生産・販売という流れ全体を見直すより根本的な構造的改革，すなわちリエンジニアリングが進められた。
米国における構造的改革は工業生産の現場だけでなく，事務部門でも進められた。ホワイトカラーの生産性を日米で比較すると，生産現場の生産性以上に開きが大きい。コンピュータの単なる使用にとどまらず，複数のコンピュータを互いに結んだネットワーキングが進められており，効率的業務が追求されている。そこでは，上司の手書き文書を部下がワープロで清書するというわが国のオフィス事情とはおよそかけ離れた光景が展開されている。通常のコミュニケーションは電子的なネットワークを介して行われ，根回しや形式的で無駄な会議などはない。
ホワイトカラーの合理化は，わが国でも団塊の世代が役職ポストに手が届く年齢に近づき，人件費の圧迫やポスト不足が顕在化するようになったのを契機に，進められるようになった。これはちょうどバブル経済の崩壊の時期とも重なっている。年功序列や終身雇用という日本的経営制度は企業が拡大している間は有効であったが，現在はそのような時代ではない。”大企業病”が指摘されるようになり，大企業からのスピンアウトやベンチャービジネスなどが一般に広まってきた。中途採用やヘッドハンティングも特別のことではなく，企業の競争力を高めるために一般的に行われるようになった。
要するに，経済の高度成長を支えた日本的な企業経営の仕組みが大きな壁に突き当たり，それを乗り越えるために，これまでの枠組みを変える試みが始まったのである。枠組みを変えようとする動きは企業経営にとどまらない。政治改革，行政改革，教育改革等々，社会のあらゆる分野でこれまでの制度や仕組みを見直す動きが起こってきた。その背景には，大きな流れとして社会の自由化や流動化を押し進めようという動きがある。社会の仕組みをもっと柔軟なものにし，自由な競争を進めていかないと国際競争力で遅れをとってしまうことに多くの人々が気づくようになった。
戦時の国家総動員体制時に確立した中央集権的な国家体制は，戦後の高度経済成長期にはうまく機能した。規格化された工業製品を効率よく生産するには，画一的な教育を受けた質のそろった大量の労働力を必要とする。創造的能力よりもミスを犯さない技術的能力が重視され，安価で優秀な工業製品が世界市場に向けて大量に輸出された。しかし，そのような経済発展段階は終わり，わが国のみが大量に工業製品を輸出できる経済的条件は崩れ去った。いまやわが国は，多様な価値観にもとづく人間活動や創造性が人々の生活の質を高める，そのような成熟した経済発展段階へ移行しようとしている。そこでは多様性や柔軟性にこそ力があり，中央集権的に上から下に向けて一方的にものごとを決めるのではなく，分権的な横のつながりを重視したネットワークを介して合意形成を図ることが何よりも重要なのである。
5. マルチメディアを都市の新たな活力に
わが国の経済はますます国際化の度合いを強めている。経済の国際競争力を維持し，これをさらに強めていくにはレベルの高い工業製品の研究開発に力を入れる必要がある。そのためには，創造性を重んずる社会的環境をつくり，創造性を重視した教育システムのもとで個性豊かな人材を育てていかなければならない。重要なことは，国際的な競争力を強めるには，経済や教育など一部の分野における改革だけでは十分ではないという点である。それらを含めた社会全体における意識や制度の改革が必要であり，個々の改革が総合されてはじめて全体的な競争力を強めることができる。
社会全体の改革を通して産業の国際競争力を高めようという考え方は，マルチメディア技術を駆使した米国の「情報スーパーハイウエー構想」に見ることができる。この構想では，1980年代に低下傾向を示した米国の工業生産力を強化するために，社会全体のマルチメディア化を進め，生産性の高い産業システムを構築することが戦略として唱われている。情報システムという人間でいえば神経や頭脳に当たる部分の活性化を押し進め，結果的に活力ある社会を作り上げることをねらっている。情報システム化は国内だけにとどまらず，世界的なネットワークを構築することによって米国の主導権を強めようという意図もある。
米国におけるこうした動きを受けて，わが国でも近年，各方面でマルチメディア社会の将来性が論じられるようになった。マルチメディアは映像，音声，文字などの情報をデジタル化して統一的に扱う技術であり，また双方向的な情報通信を特徴とする技術でもある。この技術は，情報通信という社会全体をカバーするネットワークのあり方を大きく左右する技術であるだけに，きわめて重要な意味をもっている。高度情報社会という次世代の社会の仕組みのあり方を決定しかねないほどの技術体系であるといってもよい。
むろん技術を開発しその採用を受け入れるか否かを決定するのは，われわれ人間である。古くは鉄道あるいは自動車や飛行機のように，発明当時の思惑とはまったく別にその後に活用分野が広がり，気がついたら社会や経済の仕組みに構造的に深く組み込まれていたという技術革新は数多い。おそらくマルチメディアも，過去の多くの技術革新と同じように，新しい適用分野が次々に見いだされ，これまでの仕組みを大きく変える可能性を持った技術体系と考えてよい。それゆえ，この分野におけるハードとソフトの研究開発はわが国の将来にとっても重要といえる。
マルチメディア技術で重要な点は，プラットホームといわれる情報機器もさることながら，情報の伝え方（ディストリビューション）や情報の内容（コンテンツ）が重要な意味をもつということである。こうしたいわばソフトの分野で技術革新を進めるには，通信，放送，出版，印刷といったこれまでの産業分野の壁を取り払う必要がある。融業化ともいえる産業間の相互乗り入れは，工業，商業，金融業，サービス業などの産業間でも行う必要がある。マルチメディア社会はネットワーク社会でもあり，これまでの枠組みを超えたさまざまなネットワークが各地で生まれる。壁があったために生じていた無駄が解消し，効率的な生産や流通のシステムが生み出される。新しいサービスの開発を求めて競争が起こり，サービスの質の向上も図られる。
6. おわりに
いまわが国では，加工貿易を前提とする高度成長型の経済発展が実質的に終わりを告げ，新しい経済発展段階が訪れようとしている。従来型の経済成長思考から抜け出せない都市では活力が低下し，新しい時代に適した経済基盤づくりに取り組んでいる都市では活力が向上するであろう。都市間の格差が開かないようにするには，国家的見地から新しい社会資本整備を行う必要がある。マルチメディアは間違いなく新しい社会資本整備の柱であり，先行する米国との距離をこれ以上開けてはならない。
マルチメディアは社会のあらゆる分野で規制緩和の役割を果たすといわれる。しかし実際には，現行制度をはじめ多くの規制をまず緩和しなければ，社会のマルチメディア化は円滑には進まない。情報技術の発展と規制緩和が進む結果，社会全体で自由な競争が生まれ都市は新たな活力を獲得すると考えられる。わが国はこれまで高度な生産技術を武器に国際的な比較優位性を保持してきた。しかしこれからは，こうした技術を生かした社会や経済のシステムを新たに構築し，世界に向けて提案していく必要がある。こうしたシステムの構築能力すなわちソフト開発能力が，高度な生産技術と並んで新しい国際的な比較優位性となる。
いま求められているのは，新たな産業の創出を中心とした産業構造全体の再編成である。小手先の改善ではなく，大胆な発想にもとづく枠組全体の構造的改革である。また，いまわれわれに問われているのは，われわれ自身のこれからの生き方である。人類として，あるいは日本人として望ましい生き方を明確にすることができれば，その実現に向けて社会や経済の仕組みを変えていく必要がある。新しい技術やソフトウエアをそのために開発する必要があり，結果的にそれが国際的な競争力につながる。新しい経済発展段階にはそれにふさわしい広い意味での技術革新があるはずであり，それこそがまさに新しい都市の活力の源泉になりうる。