北部を中心とするイタリアの都市システムと産業展開の動向
林 上 （名古屋大学情報文化学部）
1. はじめに
イタリアは面積30.1万ｋｍ2，人口569.6万人（1992年）の共和国である(Hunter, 1995, p.803)。面積でいえばヨーロッパではポーランドについで第8位であり，また人口ではイギリス（正確にはグレートブリテンおよび北部アイルランド連合王国）についで第4位の位置にある。さらに国民総生産額（1992年）でみると，イギリスよりも多くフランスについで第3位の地位にある。古代ローマ帝国以来の長い歴史的伝統や文化に対する関心は高く，世界中から多くの観光客を引きつけている。歴史・芸術・ファッションなどの分野ではわが国でもよく知られているが，政治・経済・地理などについては，あまり知られているとはいえない。ただし，短命内閣で有名な政治体制，第二次大戦後の奇跡的な工業発展とその後の停滞，また南北間の地域格差といった点については，知る人も多いであろう。面積がわが国とほぼ同じでしかも南北に細長いという類似性，あるいは天然資源に恵まれないといいう共通性から，イタリアとわが国を比較する視点も生まれやすい。しかしわが国の地域研究では，イタリアはイギリス，フランス，ドイツほどには関心はもたれていない。
さて，こうした状況のもとで，イタリア経済の発展拠点ともいえる都市とそれらをつなぐネットワークをシステムとしてとらえ，その空間特性と産業の展開を明らかにすることが本稿の目的である。望ましいのはイタリア全体を対象として研究を行うことであるが，紙幅の都合もありそれはかなわない。そこで本稿では，イタリアのうち北部地域に限定して考察を行う。その理由は，北部は中部や南部とは異なる経済構造をもっており，第二次大戦後の経済発展のかなりの部分を担ってきた重要な地域であるという点にある。加えて，都市システム分析の前提条件である地域的なまとまりという点からみた場合，北部は地形的・気候的条件によって相対的に統一的な空間を形成している。これもまた，北部を限定的にとりあげて考察する根拠の一つである。
本研究では，最初にイタリア北部の都市システムの全国的な位置づけを行うために，国土全体における都市の空間的・階層的構造の概要について述べる。つぎに，イタリア北部にある都市や交通の空間的パターンと経済活動，とりわけ工業生産について検討を加える。都市集落としての伝統が長いイタリアでは，農業生産や長距離交易をベースとする商業・サービス業都市がかなり普遍的に存在する。しかしその一方で，伝統的な手工業を基盤とする伝統的な都市や，産業革命以降の工業化によって大きく発展した都市も少なくない。イタリア全体からみた場合，北部都市の特徴を理解する鍵はやはり工業にあるといえよう。
2. イタリアの都市システムの概要
(1) 都市の階層構造
他の先進諸国と同様，イタリアの都市システムには形式的な側面と実質的な側面がある。前者は主に行政組織のことであり，国土のほぼ中央に首都ローマがあり，国家レベルの政治・行政活動はここで行われている。中央政府の下に州政府があり，その数は全国で20を数える（図1）。しかし一部を除いて，大半の州は1970年に設けられたものであり，まだ設立後時間が経っていないため，実質的な意味は大きくない。むしろ重要なのは州の下にある95の県であり，県知事は中央政府によって任命される。県庁が置かれている都市は地域の中心都市であり，それゆえ行政機能とこれに関連する機能が基本的に存在する。
イタリアの行政組織は，1861年の国家統一後，フランスをモデルに中央政府の下に三種類の行政組織を置くことからはじまった。県は三層構造の最上部に位置し，その下にシルコンダリオと呼ばれる組織があり，さらにその下にコムーネという基礎的な行政組織が設けられた。しかし，1927年にシルコンダリオは廃止されたため，現在は多数のコムーネが集まって県を構成している（Cori,1984,p.284）。コムーネは全国に8,080あり，それぞれ議会をもっており，もっとも基礎的な統計単位でもある。単純に計算すれば，1県当たりのコムーネ数は85余りとなる。平均的には一つのコムーネに三つの中心集落があるといわれが，これはイタリア全土におよそ2.4万の中心集落があるという事実を根拠としている。
全国に8,000余を数えるコムーネは，大きくは都市と農村に分けられる。コリ（Cori:1984,p.285）によれば，都市とみなされるコムーネの数は528，農村とみなされるコムーネのそれは7,552である。都市は主に人口規模によって大中小の三段階に分けられ，それぞれ14，155，359を数える（表1）。一方，農村部のコムーネは人口5,000人以上が1,538，それを下回るものが6,014を数える。コリは集落規模別の人口比率も明らかにしているが，それによれば，都市人口比率は53％，農村人口比率は47％である。都市については，大中小の順に，20％，20％，13％の比率を有する。
(2) 都市の空間構造
イタリアの都市空間構造にみとめられる最大の特徴は，都市の分布密度が国土の南北で極端に異なるという点である。1万km2当たりの都市数をみると，南部（正確には南部と中南部）が16であるのに対し北部（正確には北部と中北部）は20，島嶼部は12.5である（Cori,1984,p.286）。14の大都市のうち9までが北部に，また155の中都市のうち99までが北部にある。北部の占める割合は64.3％と63.9％であり，これを反映して大，中都市相互間の平均距離は北部が24km，南部は33kmである。北部は大，中都市の数では全国の63％以上を占めるが，小都市では58.5％にとどまる。このことは，小都市に比べて大，中都市が北部により多いことを意味しており，都市発達が北部で進んでいることがわかる。
都市の絶対数やクラス別構成にみとめられる南北間の違いは，経済発展の相違を反映するものであり，また都市機能の違いを示すものでもある（表2）。自然条件の面では，ポー川を主流として形成された広大な平野を有する北部に対し，降水量に恵まれず平野にも乏しい南部という対照性がある。また歴史的には，12世紀以降，共和制の都市国家が繁栄し，アルプス地方からナポリ王国に至るまで200〜300の自治都市が栄えた歴史をもつ北，中部に対し，南部では中央集権的なナポリ王国のもとで自治的都市の発展が阻害された。また北部は，アルプス山脈という地形的障壁があるにもかかわらず，フランスやスイス，オーストリアとの結びつきが強く，その先進的な影響を受けることができた。他方，南部はスペインやギリシャからの影響は受けたが，現代的な工業文明に結びつくような直接的刺激を受ける機会には恵まれなかった。
イタリアにおける14の大都市と26の中都市に関する研究によれば，県域を超える程度の勢力圏を有しているのはこれら40都市だけである（Cori,1984,p. 294 ）。このうちの28都市は北部にあり，残りが南部にある。南部には規模の大きな大都市や中都市は少ないが，勢力圏の点からみても影響を及ぼす拠点そのものが南部には少ない。このことは，大，中都市の影響圏の広がりが北部より広いことを意味する。ただし南部では中都市があまり発達していないため，実際には行政サービス機能が卓越するナポリやバリなど州都でもある都市が広大な影響圏を有している。これに対し工業活動が盛んな北部では，大，中都市の分布密度が高いため，勢力圏をめぐる競争が激しく影響圏を広げることは容易ではない。
（3）都市人口の動向
イタリアの総人口はおよそ5,700万人（1992年）であり，過去40年間に約1,000万人の増加があった。しかしその増え方は一様ではなく，空間的にもまた時間的にも多様性がみとめられる。空間的側面に注目した場合，農村部での増加はわずかに2％程度であり，小都市のそれは全国平均なみの20％ほどであった（Cori,1984,p. 288）。増加の主体は大都市や中都市であり，ここでは平均の2倍に近い40％程度の増加がみられた。人口のこうした空間的あるいは都市階層的な多様性を説明するには，自然人口もさることながら，社会人口に着目する必要がある。
コリ（Cori,1984,p.288）によれば，第二次大戦後のイタリアにおける人口の社会的変化は以下の三つに分けることができる。第1は国土の南部から北西部への人口移動であり，これは経済的に遅れた地域から先進的な工業地域への労働力移動がその大半を占める。当初は南部ばかりでなく，北東部から北西部への労働力移動もあったが，北東部の工業化にともないしだいに少なくなっていった。人口移動の第2のパターンは，山地から平地や海岸部へ，あるいは周辺農村部から都市部へという移動である。これは比較的距離の短い移動であり，農業部門から工業や商業・サービス部門へ就業機会を求めようとする動機が移動の根底にある。最後に第3は，第1，第2の結果ともいえるが，産業あるいは職業の間で生じた社会的移動である。要するに第1次産業から第2次，第3次産業へと人口が大きくシフトしたことである。
戦後まもない頃からの20年間（1951〜71年）に，南部から北西部を中心とした北部地域への人口移動は非常に激しく，南部はこうした移動のためにおよそ400万人も人口を減らした（King,1985,p.14）。これは，この時期の人口増加率と自然増加率の地域差から推定されたものである。この時期の人口増加率は南部6.2％，北部18.9％，また自然増加率は南部の20.9％に対し，北部は10.3％にすぎなかった。両者の差はそれぞれ非常に大きく，結果的に南部では上述のように人口が減少し，北部と中部では大幅な人口増加（およそ190万人）があった。
南部からの人口流出は国内には限定されない。国家統一以降，およそ1世紀の間に2,500万のイタリア人が就労を目的として国外へ移住した（King,1985,p.14）。その多くは南部からであり，19世紀末から20世紀初頭にかけてはアメリカ合衆国への移住が半分ほどを占めた。第二次大戦後はフランス，旧西ドイツへの移住が支配的であり，その後はオーストラリアへの移住が多かった。海外に渡ったイタリア人のすべてが現地に定住したわけではなく，1861年から1971年の間に海外移住によって失われた純人口は800万人と推定されている。しかし，こうした移住は1970年代中頃を境にして数少なくなり，近年はこれまでとは逆に，海外からの帰国や隣国である旧ユーゴスラビアなどから職を求めてイタリアに流入する傾向がみられるようになった。
首都ローマの人口規模が今日のように全国第1位ではなく第5位であった1870年代，あるいは第3位であった1920年代の都市人口の規模と順位の関係をみると，現代のそれとはかなり違っている。国土統一がなされてまだ半世紀あるいはそれにも満たない時間しか経っていなかったこれらの時期，上位10〜12都市とそれ以下の都市の間には大きな格差があった。順位規模モデルでいえば，上位の都市群が卓越的なパターンを示しており，これは北，中部を中心に複数の小国から成り立っていた統一以前の状況をその後も引き継いでいたことを物語る（Cori,1984,p.291）。かつての都市国家の中心都市が，依然として重要な機能を果たしていた。
ところが，第二次大戦後の1970年代の都市人口の規模と順位をみると，以前のような特徴は弱まり，ローマを最大都市として以下各地域の中心都市とそれ以下の都市群が両対数グラフ上で直線的に並ぶパターンになった。それまでの半世紀の間にイタリアの都市システムは，ランクサイズ・パターンへと移行した。首都ローマの急成長と，これとは逆方向のナポリの衰退，それに工業化で人口を増やしたトリノの成長が大きな特徴として指摘できる。後述するように，1950年代から1970年代にかけて，イタリア経済は高度な成長を示し，北部を中心に工業都市で大きな発展がみられた。ランクサイズ・パターンへの移行は，中小都市が発展した結果でもある。
ところが，1970年代に生じた石油危機を契機として，イタリアでも工業発展にかげりが生じ始めた。北部の大都市では工業生産に衰退傾向がみとめられ，工業生産の周辺化や地方分散化が一般的になった。1981年，86年，91年の3時点について，上位48都市の人口の規模と順位の関係をみると，両対数グラフ上での直線の傾きは-0.970→-0.911→-0.879のように低下している。また縦軸と直線が交わる切片の値も6.532→6.469→6.416のように低下している。さらに人口の規模と順位の相関係数は，-0.858→-0.991→-0.989のように推移した。上位48都市の総人口が1980年代から1990年代にかけて絶対的に減少した点を考慮する必要もあるが，切片の値が低下傾向にあるのは，大都市の人口が減少していることがその主因と考えられる。また，直線の傾きが低下してきたのは，中，小都市で人口が増加したか，もしくは減少した場合は大都市のそれより率が小さかったことによる。結果として，過去10年の間にランクサイズ・パターン化は一層強まった（図2）。
以下，省略