大都市の産業と地域の構造変化
林 上
はじめに
先進資本主義諸国の産業構造は，石油危機を契機として大きく変化してきた。第一次石油危機からすでに20年以上が経過したが，この間に大都市の地域構造もまた産業構造の変化にともなってかなりの変貌を遂げた。こうした変化を形容するとき，脱工業化，サービス経済化，あるいはソフト化，情報化，国際化などの言葉が用いられる。これらの言葉は，すべて先進資本主義諸国の産業構造が高度化する過程をいいあらわしており，その根底には経済発展の歴史的必然性が横たわっているように思われる。
産業構造の変化にともなう大都市地域の変化は，具体的には事業所立地の変化パターンを通してとらえられる。大都市に立地する事業所には，それぞれそこに存在できる理由つまり立地条件がある。石油資源に大きく依存する産業あるいはそれらと密接な関係にある産業は，石油危機を契機に大都市での立地条件を弱めた。このため産業間で事業所立地の入れ換えが行われ，天然資源に大きく依存する産業は大都市から消え去り，より高度な内容をもったハイテク産業や，人的資源を重視する産業すなわちサービス産業が代わって立地するようになった。
大都市に限らず，都市や地域の事業所立地を統計的に把握するには，事業所統計調査がもっとも適している。国勢調査や工業統計調査あるいは商業統計調査など，類似の統計調査もあるが，あらゆる分野の事業所を統一的に調査した統計として，現段階でもっとも優れているのは事業所統計調査である。調査対象は事業所であり，その業種や規模・形態などを研究の地域レベルごとに集計すれば，産業の空間的な分布パターンが明らかになる。通常は行政区域を単位とした都市別の集計結果を用いることが多いが，面積の大きな大都市を取り上げる場合は，区やさらにその下の地区をベースとした集計結果を利用することもある。本稿では，名古屋市を対象として，産業構造の高度化が大都市内部でどのように進展したかを，区域を単位とした事業所統計調査を用いて明らかにする。
事業所数と従業者数の推移傾向
名古屋市では，事業所統計調査の区別の集計結果が調査のたびに公表されている。ここでは，1969年，75年，81年，86年の以上四つの時期を取り上げ，事業所の立地パターンが経年的にどのように推移したかに注目する。第一次石油危機は1973年に起こったため，これらの時期は石油危機の起こる前とその後に相当している。石油危機を契機にわが国の経済発展は高度成長から低成長あるいは安定成長へと転換した。こうした転換が名古屋という大都市の中でどのようなかたちで空間的に現れたかを問題にする。
そこでまず，名古屋市全体でこの間に産業別事業所数の構成がどのように変化したかを見ると，建設業，金融・保険業，不動産業，運輸・通信業，サービス業がこの17年間に一貫して構成比を大きくしたのに対し，製造業と小売業（飲食店を含む）の構成比は連続して低下したことがわかる（表1）。ポイント数では，サービス業の+2.8，製造業の-3.8，小売業の-2.3がとくに目立った存在である。こうしたことから，名古屋市では製造業と小売業の地位が低下し，かわってサービス業や不動産業などの地位が高まったといえる。
ただしここで注意すべきは，これはあくまで事業所数についていえることであり，事業所で就業する従業者の動向はこれとはやや異なるという点である。すなわち，産業別の従業者数の絶対的変化では，製造業が10.0万人その数を減らしたのに対し，小売業では逆に8.4万人数を増やしている。このことは，製造業は，相対的にも絶対的にも，その地位を大きく低下させたのに対し，小売業事業所は相対的に地位を低めたとはいえ，絶対的にはむしろ地位を高めたことを意味する。
工場を主要因とする公害の激化，石油危機にともなう国際競争力の低下，競争力を維持するための合理化，地価上昇にともなう新規用地の取得難など，いくつかの理由により，製造業は大都市・名古屋から姿を消していった。とくに目立つのは繊維・木材といった在来工業の撤退と，大規模工場の市外流出傾向である。前者は産業の構造的変化にともなう動きであり，また後者は国際競争力を強化するために企業が選択した立地再編の結果である。いずれにしても，脱工業化を製造業従業者数の絶対的減少としてとらえるなら，名古屋市では間違いなく脱工業化が生じたといえる。
一方，小売業では事業所数が減少したにもかかわらず従業者数が絶対的に増加したのは，明らかに企業規模の拡大によるものである。スーパーをはじめとする小売業店舗の大規模化が進められ，流通の近代化が促進された。製造業部門から排出された従業者雇用を吸収したのは，従業者数が増加した小売業や卸売業（4.4万人増）などであるが，なんといっても吸収力が大きかったのはサービス業である。サービス業の従業者数はこの間に15.2万人も増え，これは製造業での減少分10.0万人をはるかに上回る規模である。
事業所と従業者の分布変化
産業別の事業所と従業者の経年的変化は，名古屋市全域で一様に生じたわけではない。推移変化の地域差を分布パターンの変化としてとらえるために，ここでは各区の産業別構成比の変化の方向に着目し，この変化パターンを手がかりに地域区分を試みる。詳しい手続きについては割愛するが，要するに産業別構成比の変化が類似している区を見つけだし，それらをまとめて他の区とは区別するという考え方である。クラスター分析と呼ばれるこの手法を事業所と従業者の二種類のデータに適用し，それぞれどのような空間的特徴をもっているかを調べた。
まず事業所の場合，14の区は五つのグループ（地域）に分けられた。各グループの特徴を略記すると，千種・熱田区などの第1グループでは，金融・保険業の構成比が上昇したのに対し，不動産業の構成比は低下した。つぎに東・北区などの第2グループでは，不動産業と運輸・通信業の上昇傾向が特徴的である。さらに第3グループの中川・南・緑区では，卸売業の構成比が低下傾向を示した。また，大半の区で製造業の構成比が低下したのとは逆に，港区ではこれが連続して上昇した。最後に中区では，小売業の上昇傾向と建設業および卸売業の低下傾向が指摘できる。
このようにして明らかになった五つのグループを地図の上で示すと，都心に相当する中区を中心に，各グループが扇形状に分布していることがわかる（図1）。これは，都心から郊外にかけてほぼ同じ方角にある区で同じような変化が生じたことを意味する。名古屋市の都市構造とりわけ幹線交通路は，都心を中心として放射状に伸びているが，扇形状の分布パターンが生まれる背景にはこうした特性が関わっていると推察される。扇形パターンは従業者を対象として行った場合にも見いだすことができる。ただしこの場合は，グループ数は四つであり，厳密にいえば事業所と従業者の間ではやや差異はあるが，扇形パターンという点では共通性がある。
事業所と従業者の間で結果に違いがあるのは，小売業などのように，事業所数は減少しているのに従業者数は増加しているケースがあることによる。事業所当たりの従業者数は産業によって違っており，その変化も一様でないためこうした結果がもたらされたと考えられる。そこで，どのような業種が名古屋市の産業構造の変化に大きく寄与したのか，その程度を区を単位として明らかにする。具体的には，産業別構成比が連続して上昇または低下した業種が14の区全体でいくつあったかを検討する。
その結果明らかになったのは，事業所と従業者の産業別構成比が3期連続して上昇した業種とその区数は，サービス業（6区），卸売業（5区），不動産業（3区），建設業（2区）であった。それとは逆に，事業所と従業者の産業別構成比が3期連続して低下した業種と区数は，製造業（6区），卸売業（1区）であった。事業所もしくは従業者の産業別構成比が2期以上にわたって上昇あるいは低下した場合を含めて考えると，産業構造の変化にプラスの方向で大きく寄与したのはサービス業であり，反対にマイナス方向で大きく寄与したのは製造業である。
形態別事業所の分布変化
事業所統計調査では，事業所の業種や従業者規模のほかに事業所の形態や本所・支所などの種類が明らかにされている。とくに事業所の形態は，産業構造の高度化傾向を把握するさいに重要な手がかりとなる。というのは例えば製造業の場合，事業所の業種としてはたしかに製造業であっても，そこで行われている活動が企画，総務，調査，あるいはデザイン開発や研究開発などの場合，事業所が工場の形態をとることは少ない。むしろ事務所，営業所，研究所などの形態をとりやすい。産業構造の高度化とは，製造業では工業が高度化することを意味しており，合理化・機械化された現業部門から人手に頼りやすい間接部門へ，従業者がシフトすることにほかならない。これが事業所形態の構成変化として現れているのである。
こうした視点から名古屋市における事業所数の形態別構成比の推移を見ると，1969年から1986年にかけて，事務所の構成比は5.2ポイント上昇したのに対し，工場・作業所・鉱業所の構成比は3.2ポイント低下した（表2）。これらがもっとも大きな変化であり，他の事業所形態の変化幅は2ポイントを下回っている。構成比が一貫してもっとも大きかったのは店舗・飲食店であり，48.9〜47.5％の範囲で推移した。こうしたことから全体的にいえることは，さきほど述べた製造業の地位低下とサービス業の地位向上を裏付けるように，現業的な事業所が減少し，代わって事務・管理・サービス的な事業所が増加したということである。
名古屋市全体で生じたこうした傾向を区別に検討すると，事務所・営業所形態では北・西・瑞穂・南区における1981年以降の動きを例外として，すべての区で事業所数が増大したことがわかる。増加の絶対数では中・中村・東・千種・昭和区など中心部および東部の区が卓越している。一方，1981年までは全市的に増加傾向を示した店舗・飲食店形態は，中心部とその周辺における夜間人口の減少にともない，北・西・中村・瑞穂・熱田・南区で事業所数を減らした。低成長経済のもとで一段と進んだ流通機構の合理化により，競争力の弱い事業所が淘汰されたされたことが，その一因として考えられる。
さらに，工場・作業所・鉱業所形態の事業所は，すでに工場流出などのかたちで事業所を減らしていた1960年代の動きを，その後も受け継いだ。その中心は中心部の中・東区やその周辺の瑞穂・熱田区であるが，その一方では港・守山・緑区などのように，事業所数が増加した区のあることにも注意したい。事業所数が高地価の中心部で減少し，地価の安い北東部，南部，西部で増加するという動きは，一種の変則的ドーナツ化現象といえよう。
事業所形態には住居と区別しにくい事業所というカテゴリーもあるが，この種の事業所は1975年を境として，地域的に相反する動きを示した。すなわち，1975年以降の事業所増加数が中，中村，東など中心部の区で少なかったのに対し，千種，昭和，守山などの区では多かった。住居と区別しにくい事業所は，都市中心部よりむしろ住宅地の多い周辺・郊外に立地しやすいと考えられるが，千種，昭和，守山など人口の増加が多く，この時期に市街地化が進んだこうした地域で立地が盛んであったと推察される。
おわりに
事業所の業種と形態の両方に着目して，区ごとにどのような変化が生じたかをパターン化して図示したのが図2である。これは，業種（8）と形態（6）の組み合わせ類型（全部で8X6=48）ごとに，14の区がどのような構成比変化を示したかに着目してクラスター分析を行った結果である。図から明らかなように，14の区は五つのグループに分かれており，すでに述べた扇形状の特徴がここでもみとめられる。
最終的な結論として，全市的に見た場合，業種をとわず事務所・営業所形態の事業所の増加が大きく，とりわけサービス業ではこの形態を中心として事業所がたくさん増えたといえる。これに対し，製造業では事業所形態にはあまり関係なく事業所が大幅に減少し，またこれも業種には関係なく，非事務所・営業所形態の事業所が減少する傾向がみとめられた。同じ製造業でも事務所形態の事業所は若干増えたという事実にも注意する必要があるが，名古屋市における産業構造の高度化は，製造業あるいは現業的事業所の減少と，サービス業あるいは事務所的事業所の増加という，事業所間の交替現象としてとらえることができる。
大都市の地域的変化を産業構造の変化を通して明らかにする場合，従来は業種に着目することが多かった。しかし，企業が複数の事業所を保有し，多角的な事業展開をするのが一般的になった今日，事業所立地を業種別に分析するだけでは十分とはいえない。国勢調査の職業別統計を用いる方法なども考えられるが，事業所立地の変化パターンから大都市地域の構造変化を明らかにするには，事業所を形態別や本所・支所別にとらえた事業所統計が有効な資料といえる。
参考資料
林 上（1989）：名古屋市における産業構造の高度化と事業所分布の地域的変化，人文地理，第41巻，第5号，pp.1-19.
林 上（1995）：『経済発展と都市構造の再編-現代都市地理学III-』 大明堂，217p..
（はやし のぼる） 名古屋大学情報文化学部教授