情報ネットワーク化と大都市中心性の空間的変化
名古屋大学 林 上
1 はじめに
大都市の中心性は，大都市が周辺地域に対してどれくらいの影響力を有しているかを示すメルクマールである。このメルクマールのとらえ方は一通りではないが，都市経済地理学の分野では，都市の外部からもたらされる所得を中心性の指標とするのが一般的である。それゆえ，所得をもたらす経済活動が増えれば中心性は上昇し，逆に減れば中心性は低下する。ただし，中心性は相対的概念であるため，大都市の範囲をどのように設定するかによって得られる値が異なる点に注意する必要がある。
経済の発展にともない，大都市には多数の経済活動が集積した。その一方で，モータリゼーションや情報通信の進展により経済活動の大都市からの流出も起こった。高度情報化は，距離的制約の緩和を通して種々の経済活動に影響を与える。その結果，経済立地に変化が生じ，ひいては大都市の中心性にも影響が及ぶ。とりわけ注目すべきは，インターネットに代表される情報ネットワーク化が経済活動に与える影響である。
情報ネットワーク化が経済活動に与える影響はきわめて大きいが，中でも最大のものは時間・空間の革命的ともいえる短縮である。これまで距離の制約があることによってある種の空間的秩序が形成されていた。ところが，この制約が大幅に緩和されることにより，その秩序が崩れていく。大都市の中心性との関連でいえば，経済活動が情報ネットワーク化によって分散もしくは集中することにより，大都市が外部から獲得する所得つまり中心性の空間的パターンに変化が起こる。
ただし，情報ネットワーク化が始まってまだ日が浅い現時点で，経済活動の立地が最終的にどのような方向に向かうのか，見極めるのは難しい。いま出来ることは，さまざまな空間的スケールで試みられている情報ネットワークを利用した新しい経済活動の実態を把握することであろう。しかしそのまえに，情報社会以前の大都市や大都市圏における空間変貌について触れておくのは無意味ではない。具体的には，大都市や大都市圏が発展する過程で，経済活動がどのようにして大都市中心部から離れていったかを跡づけることである。経済活動の離心化は大都市の中心性に間違いなく影響を及ぼす。そこでまず，大都市から経済活動がどのように転出していったかを見ることにしよう。
2 経済活動の大都市からの転出と中心性の変化
（1）工場・物流施設・事務所の転出
大都市の多くは，工業活動の発展にともなって規模が拡大してきた。しかし，土地利用をめぐる空間的な競争過程において工業は勝ち残ることができず，その多くは離心化を余儀なくされた。大都市からの工場移転は，大都市圏形成の比較的早い時期に生じ，跡地は他の経済活動によって占められた。空間競争に敗れた理由は，工業の地代負担力が他の経済活動より小さいからである。それ以外に，振動，騒音，大気汚染などの公害発生にともなう問題が，工場の大都市における存続を困難にした。また後になると，労働費の削減や市場の拡大を求めて，生産工場を地方や海外に求める動きが見られるようになった。
こうして工場は大都市から姿を消していったが，これによって工業全体が大都市から失われたわけではない。工業イコール工場ではなく，たとえ工場が大都市から転出しても，企業内部の企画・管理部門や研究部門などは大都市の利便性ゆえに大都市内部にとどまる例が少なくない。経済活動の立地を産業部門でとらえることは適切とはいえず，企業部門ごとに把握する必要がある段階まで経済活動は専門化してきたといえよう。いずれにしても，こうしたことによって現業的雇用が大都市から失われ，それにともなって税収も減少したという意味で，工場転出は大都市の中心性を弱める働きをしたといえる。
工業にひきつづいて，卸売業でも大都市から経済活動が転出する動きが見られた。いわゆる「商物分離」にともなう物流機能の郊外転出である。従来この種の活動は大都市の都心部で行われてきたが，地価の高騰や交通渋滞などのため，活動に支障が生ずるようになった。このため，物流システム近代化の一環として，大都市郊外に物流センターやトラックターミナルが設けられた。この場合も，商流としての企画・管理・営業部門は都心部に残る場合があり，中心性が低下したとするなら，それは現業部門の移転にともなうものである。
工場や物流機能が大都市から転出しても，企画・管理・金融などの事務部門は大都市にとどまるのが一般的であった。情報の収集と加工それに発信が主な活動であるこれらの部門にとって，情報基盤に恵まれ，企業集積も多い大都市は好ましい立地場所でありつづけたからである。ところが，本来なら集積の経済が得られるはずの大都市で不経済が発生するようになった。地価の高騰，交通渋滞，長距離通勤化といったマイナス要因が顕在化し，大都市中心部で活動することが必ずしも好ましくない状況が生まれてきた。対費用効果の観点からすれば，都心部よりむしろ郊外で活動を行う方が得策と思われる事務部門が現れてきた。
こうした部門は，主として日常的なルーチンワークを行う事務所機能であり，高い賃貸料を支払って都心部にいることのメリットが感じられなくなった。就業者の長時間・長距離通勤は生産性の低下につながりかねない。郊外に移転すれば，そこには良質な労働力，とりわけオフィス・ワークに適した女性労働力を容易に見出せるというメリットが，事務所機能の離心化を促した。またいうまでもなく，情報通信技術の進歩にともない，たとえ郊外にあっても業務連絡などのコミュニケーション環境には何ら支障のないことが，こうした動きをさらに促した。こうして，日常的業務を行ったり，郊外や大都市圏周辺部を市場として活動する事務所機能を中心に，この種の経済活動の郊外立地が進んだ。
（2）小売・サービス市場の郊外化
工場，物流施設，事務所が大都市や大都市圏の周辺部に転出していったのは，主に立地コストを引き下げるためであった。これに対して，同じように周辺部に立地しても，その目的がコストの引き下げではなく，収入の増大にある事例も見いだされる。周辺部で増加した人口や，そこで生ずる消費需要に応えるために，その近くに立地した小売業やサービス業がこれに当たる。これらの経済活動は，大都市の中心部から周辺部に向けて移動した人口（市場）を追い求めて大都市から出ていった。もちろん，中には大都市中心部から郊外などの周辺部へ実際に転出した事業所もあるが，実態は中心部より周辺部の方が事業所の増加率が高かったため，結果的に小売業・サービス業が転出したように見えるのである。
小売業や，消費者を対象としたサービス業は基本的にはノン・ベーシックな経済活動であり，大都市の中心性には直接関係はないように思われる。しかしながら，たとえばこれらの活動の転出にともなって企業からの税収が減れば，それは大都市にとっては損失といえる。雇用の喪失も同じような意味をもつ。また，小売財や消費者サービスの中には，例外的に商圏が大都市の範囲を超えている場合がある。かりにこれらの財やサービスを提供する経済活動が大都市から転出すれば，中心性を低めるという意味で大都市にとってはダメージとなる。ただし，公共交通機関の整備によって大都市中心部への近接性が維持されてきたわが国では，北米などの大都市と比べると，買回りレベルの小売業や消費者サービス業が大都市を拠点として活動する割合は依然として高い。
（3） 大都市中心性の推移
経済活動が大都市の中心部から郊外あるいは大都市圏周辺部へ転出するのにともない，大都市の中心性は低下する。もちろん，転出した跡に別の経済活動，とりわけ情報関連の経済活動が新たに立地する場合もあるため，その場合は中心性の低下は抑えられる。しかしいずれにしても，こうした中心性の変化を実際に検証しようとすると，いくつかの問題点に突き当たる。中心性の変化は計量的に測定しなければ明らかにならないが，計量的指標とその測定方法の点で制約や限界が多い。
過去の研究では，簡便的手法によって中心性を測定することが多かった。どの経済活動がベーシックであるか，あるいはノン・ベーシックであるかを先験的に決めるのは困難であるため，簡便法によって両方の成分に分離し，ベーシック成分を中心性とみなすのである。もっとも一般的な簡便法は，大都市を含む広域的な地域をベースとし，大都市での活動量たとえば販売額を，大都市から得られた部分とそれ以外からの部分に分ける方法である。この場合，１人当たりの販売額（消費額）に地域差がないとすれば，大都市人口に１人当たり販売額を掛け合わせれば，大都市部分すなわちノン・ベーシック部分が算出できる。大都市での総販売額からこのノン・ベーシック部分を差し引いた額がベーシック部分すなわち大都市の中心性である。
大都市の中心性を総合的に検討するには，あらゆる産業部門を対象として取り上げるべきである。しかし本論の目的は，後述するように，第三次産業部門における情報ネットワーク化がもたらす影響を検討する点にあるため，ここでは卸売業と小売業を対象として，わが国三大都市の中心性の変化を明らかにする。表1は，東京都区部，大阪市，名古屋市をそれぞれ大都市の範囲とし，東京圏，大阪圏，名古屋圏を地域ベースとして中心性を計測した結果である。中心性の単位は販売額であり，測定期間中の物価上昇による影響を取り除くため，価格は1988年を基準としている。
まず卸売業の場合，三大都市ともに1988年から1991年にかけて中心性が上昇したあと，1991年から1994年にかけて低下した。周知のように，この時期は日本経済のバブル体質が崩壊し始めた頃であり，そうした状況下で大都市の中心性は低下した。1994年から1997年にかけて，東京では引き続き中心性は低下したが，大阪では横這い，名古屋では回復に向かった。このように，推移の方向は大都市によって違っている。
つぎに小売業の中心性に着目すると，これも1988年から1991年にかけてどの大都市でも中心性は上昇した。ところが1991年から1994年の変化は，東京，大阪はマイナス，名古屋はプラスであった。大阪はその後の3年間で中心性を回復したが，東京と名古屋は停滞し，わずかに値を減らした。若干の違いはあるが，卸売業，小売業ともに1990年代の初頭から中頃にかけて大都市の中心性は低下し，その後はやや持ち直すという特徴がみとめられた。
以上のような商業活動における大都市中心性の低下・停滞傾向は，圏域全体に占める大都市の販売額シェアから見ると，より直感的に理解できる。東京の販売額シェアは，1988年から1997年まで連続して低下した。大阪も1994年までは連続して低下，その後は停滞であった。名古屋の場合は，1988年から1991年の小売業でシェアがやや上昇したものの，おおむね低下傾向を示した。こうした諸点を総合して考えると，わが国三大都市の商業部門の中心性は，近年，低下・停滞の傾向で推移したと結論づけることができる。