koryu.html

　本書は，文部省特定研究費にもとづき，名古屋大学の情報文化学部と人間情報学研究科に所属する教官スタッフを中心に，1991年から3カ年にわたって行われた共同研究の成果をまとめて出版したものである。この共同研究は，名古屋大学のある名古屋市を中心とする東海地方を対象に，その自然的･社会的･文化的構造と特質を幅広い視野から明らかにするために実施されたが，これにつらなる一連の共同研究のスタートラインは20年ほど前にまで遡ることができる。すなわち1976年から78年にかけて，当時の名古屋大学教養部に所属する教官スタッフによって行われた文部省特定研究経費による「東海地方の現状と将来に関する自然科学的･社会科学的研究(略称「東海研究1」)がその出発点である。シリーズ「東海研究」は，今回の共同研究を含めてその後4回にわたって実施された。
　最初の共同研究(東海研究1)では対象地域を西三河地方の農山村部に求め，高度経済成長期の産業発展によって引き起こされた集落の過疎化や，集中豪雨禍による地域の自然的･社会的解体の過程が明らかにされた。報告書『地域社会の変貌と再編』はそのときの研究成果である。つづいて行われた東海研究II(1982年-84年)では，矢作川の下流域に当たる西三河南部が研究の対象とされ，大都市名古屋や近隣諸都市の影響を受けて工業化が強まる中で，旧来の農漁村地域がいかに変貌したかが究明された。このときに著わされた報告書『地域社会の分散と統合』のタイトルが示すように，都市化の波にもまれた地域社会の分解の危機と，都市的凝集という新たな統合の動きに，研究の焦点が当てられた。
　さらに，1985年から87年にかけて行われた東海研究IIIでは，研究の対象が農山漁村から都市に移り，東海地方最大の拠点都市である名古屋市とその周辺地域における産業，行政，教育，文化それに自然環境の特徴が究明された。東西の二大経済圏あるいは文化圏に挟まれた名古屋圏は，回廊的あるいは漸移的性格を歴史的にもってきたが，こうした特性は現代においてもこの地域の産業や文化の中に見い出すことができる。名古屋圏の構造を伝統的に規定してきた特質とその今日的意味は，東海研究IIIの成果である『名古屋圏の構造と特質』の中で詳しく分析された。
　さて，東海研究1～IIIを引き継いで行われた今回の共同研究(東海研究IV)では，名古屋市を中心とする東海地方における社会，文化，自然の諸現象を情報と関連づけながら明らかにすることを研究の目的とした。周知のように，わが国社会における情報化の動きは，近年，目覚ましいものがあり，都市や農村の違いを問わず社会は日々その姿を変えつつある。東西日本を結ぶ基幹交通路に沿って位置する東海地方では，比較的早い時期から工業化が始まり，わが国有数の先進的な工業地域が形成されてきた。しかし，経済が急速に発展し産業構造が高度化する中で，当地方の構造的変化は産業ばかりでなく社会や文化の分野でも生じている。こうした変化の中で，情報化はサービス経済化や国際化の動きとともに，この地方の社会的･文化的特質に大きた影響を与える要因として無視できたい存在になりつつある。
　もとより情報化は，産業分野に限られるものではない。また，今日いうところの情報化とは別に，情報そのものは交通･通信とともに地域形成の前提要素として重要な役割を歴史的に果たしてきた。行政，教育，医療，生活の諸分野で情報が人々の暮らしとどのように結びついているかというテーマは今回の共同研究の重要課題でもあり，本書に収めた数編の論文はこうしたテーマを扱っている。情報と関係の深い交通や産業技術革新がこの地方を舞台としてどのように展開されてきたかを歴史的に追究した研究成果を収めたのも，上で述べたような理由による。さらに情報化は，本来，地域社会の健全な発展のために進められるべきであるが，現実の情報化には光とともに影の部分も存在する。情報社会が抱えるこうした問題はつねに問われねばならず，本書でも結論部分で言及している。
　冒頭でも述べたように，東海地方の社会，文化，自然を対象とするわれわれの共同研究は，20年近くつづけられ今日に至っている。この間に共同研究に参加したスタッフは述べ80人近くにものぼる。名古屋大学教養部の共同研究としてスタートしたこれら一連の研究も，教養部改革にともなう組織変更のために，今回は情報文化学部と人間情報学研究科に所属する教官スタッフを主体とした共同研究の形式をとることになった。情報を重視する新しい学部・大学院の創設と本書の刊行が時期的に重なったのは，まったくの偶然ではない。今回の研究成果が新設された学部･大学院の教育･研究に貢献することができれば，という気持が執筆者全員の心の中にあったことは間違いない。
　いずれにしても，こうして上梓することができた本書は，名古屋大学教養部の頃から始まり4回にわたってつづけられてきた共同研究の最新の成果である。この間，共同研究を実施するに当たって数多くの方々にお世話になった。とりわけ，名古屋大学教養部の各位のご理解とご支援は研究推進に益するところが多大であり，ここに記して厚くお礼を申し上げたい。また，紙幅の関係もあり本書に収めることができなかった共同研究者の成果は，本シリーズ既刊の報告書や別の出版物を通してすでに発表されたか，あるいは近い将来に何らかのかたちで発表される予定である。これらの方々をはじめとする研究分担者各位のご尽力に対して，改めてお礼を申し述べたい。本書の刊行が，東海地方の社会の発展，ならびに地域と情報に関わる研究分野の発展に寄与するところがあれば，執筆者全員の望外の喜びである。