近代名古屋における郵便事業の地域的展開
はじめに
都市発展は各種インフラストラクチャーの構築や整備によって促進されることが多く，このことは近代の都市発展についても言える。とりわけ近代という時代にあっては，産業革命を契機とする工業の飛躍的発展と都市への人口集中に対処するため，種々の都市的基盤の構築や整備に力が注がれた。郵便は情報伝達に欠かせない手段であり，社会・経済をはじめとする都市の諸活動を支えるために事業化が推し進められていった。わが国の場合，郵便事業は情報の伝達機能にとどまらず，小型荷物を送達する運輸機能や，預金・為替などの金融サービス機能をも担った。全国津々浦々に張り巡らされた事業網を背景としてきめ細やかなサービスが展開されたこともあり，一般庶民の生活感覚に近い身近な機能として発展していった。小論では，近代の郵便事業が制度や組織面での変革を繰り返し経験しながら，地域の中核都市を中心として空間的にどのように発展していったかを検討する。
本稿で対象とする地域中核都市は近代の名古屋である。城下町を起源として発展してきた名古屋は，明治維新後，他の多くの封建都市と同じように，近代都市として新たなスタートを切る。全国的レベルでは，江戸時代から続いた飛脚制度が維新後に廃止になり，先進国の郵便制度を模した郵便制度が導入されていく。名古屋を中心とする地域も新しい制度に組み込まれ，郵便事業は個人・事業所・団体などを相互に結ぶいわば神経網あるいは血液網として地域発展を支えていった。鉄道・道路・港湾など交通に関わるインフラストラクチャーの地域発展に対する寄与はしばしば指摘されるところであるが，郵便事業もまた通信分野を中心に地域の発展に大きく貢献した。
筆者は前稿（林，1996）において，近代の名古屋における電話事業の展開について検討を行った。わが国の近代にあっては，電信を含む電話事業と郵便事業は互いに密接な関係にあり，かなり長期にわたってこれら二つの事業は同じ組織や施設の中で行われたという経緯がある。本稿は前稿の成果をも受けて，郵便事業が近代の都市や地域でどのように展開されたかを考察する。近代郵便事業の発展については，制度史を中心に全国的レベルでの研究が行われている。しかし，個別の都市や地域を対象として近代の全時代を通して検討を試みた研究は少ない。市史や町史などの編纂にさいして郵便事業の展開について記述されることはあるが，断片的な記述にとどまることが多い。
本稿では，明治初年から第二次大戦終了までの期間を対象として，近代の名古屋とその周辺で展開された郵便事業に焦点を当てる。そのさいに採る主な視点は地域的視点であり，都市の空間的拡大とからめながら郵便事業の展開を考察する。郵便事業の展開は需要の空間的分布に依存する性格を基本的にもっているため，人口や事業所の分布は事業展開の前提となる。郵便事業の展開を究明するさいに重要ないまひとつの視点は，郵便事業の制度や仕組みの時間的変化に注目する点である。社会や経済の発展にともなってシステムが変化するのは郵便に限ったことではないが，情報のインフラストラクチャーが世の中の変化にいかに対応するかは，都市発展との関わりから欠かせない視点である。以上で述べた二つの視点を意識しながら，近代都市における郵便事業の展開について考察を進める。
1 郵便事業の開始とその後の発展
（1） 郵便事業の開始
近代日本の郵便事業は，明治4年（1871）1月に東京と西京（京都）・大阪間に新式郵便を開業することが布告されたことでスタートを切った。東京と大阪が39（78時間）で結ばれることになり，東海道筋の各宿駅でも郵便を取り扱うことになった。幕藩時代からの飛脚便とは異なり，毎日決まった時刻に出発すること，郵便役所のほかに町中に設置された書状集メ箱（ポスト）からでも郵便物が差し出せること，ポストの近くに設けられた切手売捌所で買った切手を用いること，などといった点が制度として新しく，それゆえこれは新式郵便と呼ばれた。
この年の3月1日（新暦4月20日）に三府の郵便役所と各駅で継立場が開設され，郵便物は逓送脚夫や逓送人と呼ばれる人の肩に担がれ，リレー方式で送達されることになった。このとき，名古屋地方では東海道筋の熱田宮宿の宮坂町に郵便役所が設けられた。名古屋における郵便役所の開設はこれよりやや遅れ，同じ年の12月に鉄砲町1丁目17番地に駅逓司郵便役所が設けられた。郵便役所は広小路通に面しており，幕藩時代に伝馬機能があった伝馬町筋とは異なり，その南方に郵便機能が設けられたことは，都市発展の結果を反映していて興味深い。この年の12月には東京から長崎までの郵便線路が開通し，「郵便規則」も施行された。
翌明治5年1月になると，東海道筋の伝馬所・助郷は廃止されることになり，郵便制度は旧式から新式へと完全に切り替わった。現在の書留郵便のはじまりである別段書留郵便と，書籍類・見本品の取り扱いが，このときから始まった。また，この年の3月には「郵便規則」が改正され，これまで単位であった郵便料金は銭単位に改められることになった。7月までに，北海道のごく一部を除く全国が郵便線路で結ばれることになり，創業からわずか1年3カ月で新しい郵便制度は全国的規模で定着していった。近代国家の確立に向けて明治政府がいかに郵便事業を重視していたかがわかる。
創業以来，郵便料金は距離制であったが，明治6年4月から全国均一制となり，重量2匁（7.5グラム）以下の書状なら，距離に関係なく2銭で利用できることになった。これは，郵便利用を促すための制度変更であり，これによって郵便の取り扱い量は増えていった。また，この年の12月には2種類の郵便葉書と6種類の郵便封嚢がはじめて発行された。翌7年の2月には「飛信逓送規定」が制定され，同じく4月には「入書状取り扱い規則」が制定された。このうち飛信とは，通常の郵便逓送とは別に，緊急時に特別に仕立てて信書送達を行うものであり，これは佐賀の乱（明治7年）の折りに福岡〜長崎間の電線が切断され通信不能になった教訓から設けられたものである。
官設の郵便役所は明治6年4月からは一等郵便役所となり，私設の郵便取り扱い所のうち270が郵便役所と呼ばれるようになった。ところが，これらの名称も8年1月からはすべて郵便局と呼称されることになり，局の規模に応じて一等から五等に区分けされた。また，同一市内に郵便局が複数ある場合は，そのうちの1局を本局と称し，他は分局と呼ぶことになった。さらに，郵便局から遠隔の人々のために郵便受取所が設けられるようになったのも，このときからである。
（2）郵便局・郵便受取所の開設
郵便役所から郵便局に名称が変更された名古屋郵便局は，当初，二等郵便局に区分されたが，明治8年（1875）12月には一等郵便局に昇格した。当時，名古屋では市街地西部の江川町，南部の橘町，北東部のに郵便函が設けられていた。しかし，市街地の発展にともない利用者は不便を感じるようになった。このため，8年8月には枇杷島町，船入町，駿河町，大曽根村，末広町，五条橋西詰，本町通茶屋町角，本町通広小路角の以上8カ所に柱箱が設けられた。枇杷島町や大曽根村に柱箱が設置されたことは，市街地が北西部や北東部にまで広がっていったことを物語る。当初は毎日，午前7時と午後3時の2回にわたって郵便物は収集されたが，のちには5回に増やされた。
明治39年5月刊行の『名古屋郵便局第五年報』によれば，明治7年までに通常郵便を取り扱うようになったのは，名古屋郵便局と熱田郵便局以外では，名古屋の本町，伝馬町，東門前町の郵便受取所，それに平針，鳴海の郵便局である。このうち飯田街道に沿う平針と東海道沿いの鳴海では，明治6年に郵便受取所が設置された。他はすべて市街地内に設置された郵便受取所であり，いずれも9年12月に開設されている。10年代に入ると，名古屋では新地，和泉町，押切町，門前町，矢場町，江川町，橘町など12カ所に設置された郵便受取所で通常郵便の取り扱い業務が行われるようになった。また，名古屋周辺では下ノ一色とに郵便受取所が設けられ，取り扱い業務が始まった。
明治8年1月から全国110カ所の郵便局で始まった為替の取り扱い業務は，名古屋郵便局と熱田郵便局でもこのときから行われるようになった。郵便為替の取り扱い業務は，明治23年に江川町と橘町の郵便受取所，それに鳴海と下ノ一色の郵便局で取り扱いが始まるまで，これら二つの郵便局に限られていた。江川町，橘町には早くから郵便函が設置されていたが，郵便受取所が設けられたのはいずれも明治19年4月である。一方，郵便為替と同様に明治8年に創業した郵便貯金については，2年後の10年3月から名古屋郵便局で取り扱い業務が開始され，熱田郵便局でも同じ年の7月から始まった。10年代に新たに開設された郵便受取所の多くは，15年から19年にかけて郵便貯金の取り扱い業務を行うようになった。
図1は，明治37年時点における名古屋市中心部における郵便局（郵便受取所，郵便電信受取所を含む）の分布を示したものである。これによれば，明治10年代までに開設された郵便局，郵便受取所，郵便電信受取所は名古屋街道（本町通），名古屋城南の京町筋（下街道），それに堀川上流沿いに比較的多いことがわかる。名古屋郵便局は広小路通に面していたが，この沿道にはこれ以外にはない。当時はまだ東海道線は全通しておらず，19年7月に名古屋駅（当初は名護屋駅）が開業するまで笹島街道の改修・延長も完成していなかった。むろん広小路通に沿う名古屋電気鉄道路線もなかった。郵便受取所と郵便電信受取所の配置は，明治初期における経済・人口分布の市街地構造をある程度反映したものといえよう。
（3） 制度の変革と事業の発展
郵便事業は年とともに盛んになり，事業を運営していくうえでの基本的事項を整える必要が生じてきた。このため，明治15年（1882）12月にこれまでの「郵便規則」にかわって「郵便条例」が制定され，全国に52の駅逓区が設けられた。そして，駅逓区ごとに駅逓出張所が設置され，これまで地方官が監督していた業務は駅逓区の直轄業務として行われることになった。名古屋地方では明治16年7月に名古屋駅逓出張局が設けられ，従来からの名古屋郵便局はこの中に移された。さらに明治19年4月になると，名古屋駅逓出張局が廃止され，かわって名古屋逓信管理局が設置された。名古屋郵便局はその所管に入ることになり，一等局として位置づけられた。名古屋逓信管理局の管轄区域は，愛知・三重・岐阜の3県であった。
逓信局は，明治22年7月15日に従来からの地方逓信管理局を廃止し，「郵便及び電信局官制」を公布した。これにともない，地方には郵便電信局，郵便局，電信局が置かれることになり，それらの局は一等から三等に区分された。郵便電信局は，これまで別々に行われてきた郵便と電信の業務を一緒に実施するために設けられた。また，これまで逓信管理局が行ってきた管理業務の一部は，指定された一等郵便電信局が担当することになった。一等郵便電信局は東京，京都，大阪など44の局であり，一等郵便局は那覇郵便局1局であった。
名古屋地方では，この年の4月22日に名古屋逓信管理局が創業後3年足らずで廃止され，東京逓信管理局の管轄下に置かれた。しかし3カ月後の7月に新しい官制が公布され，逓信管理局は全廃されることになったため，そのかわりとして一等郵便電信局が置かれた。郵便局と電信局が合併しでできた一等郵便電信局の庁舎は，本町通の一筋東に当たる住吉町通と広小路通が交差する地点の南東角に新設され，ここで郵便と電信の業務が行われることになった。以前の名古屋郵便局は本町通沿いの鉄砲町にあったため，100ｍほど東へ移動したことになる。なお，合併前の名古屋電信局（18年からは電信分局と呼ばれた）は鉄砲町の名古屋郵便局に隣接して建っていたため，結果的にこれもわずかに移動したといえる。
名古屋郵便電信局は，愛知県全域を管轄区域として一般の現業業務を行う一方，県内に分布する郵便電信局・郵便局・電信局の管理業務をも兼掌することになった。管理業務の範囲は，26年10月30日に「郵便及び電信局管制」の全文が改正されたのにともない，岐阜県と三重県にも拡大される。これは，通信交通機関の整備と経費節減のために全国の一等郵便局の数が18局に減らされたことにともなうものである。名古屋郵便電信局の内部には郵便，電信，会計，建築の四つの課が置かれ，当初は各課ごとに監督と現業の業務が一緒に行われていた。しかし，30年11月に新たに管理課が設けられたため，会計事務を除く管理事務はここに移された。
全国の郵便電信業務はその後も拡張をつづけ，やがて肥大化の様相をおびてきた。このため，明治36年3月に事業を整理・統合する目的で「通信官署官制」が公布された。これを機に従来の一等郵便電信局は一等郵便局と呼び改められることになった。名古屋郵便電信局は名古屋郵便局となったが，同時にこのとき，明治31年11月に設置された名古屋電話交換局を吸収し併合した。このため，新郵便局は従来からの郵便電信業務のほかに，電話業務の管理，局舎の営繕事務の一部，それに電話の建築業務なども行うことになった。さらにこのとき，名古屋郵便局に所属してきた鉄道郵便の現業事務が本体から切り離されることになり，新たに名古屋鉄道郵便局が設置された。これは，鉄道の発達によって鉄道郵便の事務量が増加したため，東京，大阪，神戸，札幌，名古屋，熊本など全国11カ所に鉄道郵便局を設けることになったことにともなうものである。
以下，省略。