はじめに
世界の歴史をひもとけば明らかなように，工業化の歴史は都市化の歴史でもある。産業革命によって機械生産が始まって以来，機械を据え付けた工場が多くの人々が働く職場になった。原料から製品までのすべての工程をひとつの工場で担うことは少ないため，関連する工場が多数集まり，やがて工業都市が形成されていった。工業生産に関連する他の産業も，これに引きつけられるように集まってきた。産業就業者とその家族が住む都市は，分散的な農村景観とは異なり，事業所が狭い空間に集積する独特な都市景観を示すようになった。
工業化をてことする都市化は西欧からその周辺へ，そして新大陸へと広がっていった。わが国は明治維新以降，欧米の工業化に追いつくべく努力を重ね，アジアの中では例外的にいち早く工業化による都市化を押し進めてきた。とりわけ，第二次大戦以降の工業発展には目を見張るものがあったが，その過程で国土の地域構造は大きく変貌を遂げた。近年，工業化が盛んな国々は，欧米先進国やわが国が経験した都市化過程のまさに渦中にある。工業立地をきっかけとして都市が生まれ，その発展が都市や地域を変えるという一連のプロセスがある。工業立地と都市はシステム的につながっており，両者の関係を通して，われわれは変わりゆく世界の行く末を考える。
工業機能と都市の立地類型
都市には様々な側面があり，経済的側面に限定しただけでも，工業以外に商業・金融業・サービス業などがそこに展開している。工業化以前にも都市は存在していたが，それは主に商業やサービス業を基盤として成り立っていた。これらの都市は，経済機能のほかに行政・宗教・文化などの機能も兼ね備えていることが多く，後背地域に対して強い影響力を発揮してきた。地域中心機能をベースとするこれらの都市は，都市発展の系譜の上ではもっとも古いタイプに属する。
工業機能と地域中心機能以外に，いまひとつ都市形成に貢献してきた機能がある。それは港湾・卸売などの関門機能であり，長距離交易の中継地点や，経済構造が異なる二つの地域の接点に典型的に見られる機能である。関門機能をベースとする都市は，直接的な後背地域には恵まれないが，財やサービスを間接的に供給する広大な後背地域をもっている。ヨーロッパから輸入した工業製品を陸揚げして荷捌きし，さらに奥地へ送り込んだ開拓時代の北米の港湾や中西部の都市が，その典型である。
以上のことから明らかなように，都市を生みだし育てるのは工業機能だけではない。実際には，工業，地域中心，関門の三つの機能が互いに結びつきながら都市は形成されており，とくに大都市ではこの傾向が強い。地域中心都市の典型ともいえる城下町を起源とするわが国の主要な大都市（東京，名古屋など）は，明治維新以降，港湾整備や工業化を押し進めながら発展してきた。一方，横浜や神戸などは港湾（関門）都市から出発し，その後，臨海工業の発展や後背地域の拡大とともに大都市機能を充実させてきた。さらに北九州の場合は，八幡の工業，小倉の地域中心，門司の関門という三つの機能が合体して大都市が生まれた。世界の主な大都市の多くは，これら三つの機能を合わせ持っている。
都市規模が小さくなると，もっぱら工業活動によって成り立つ都市が目立つようになる。木材や農産物あるいは鉱物資源などをもとにして興った地場産業都市では，小規模な事業所が狭い地域に集積して生産活動を行ってきた。これに対し，鉄鋼・石油化学・自動車など近代工業の導入によって短期間に都市が形成された地域では，大企業の存在感が強く，いわゆる企業城下町が多い。後述のように，工業化は段階的に進むため，都市はその影響を受けて構造的に変化する。工業に特化した都市ほどこの傾向が強いため，工業生産地としての都市の動向を知るには，工業発展から目を離すことができない。
都市間レベルの工業立地
近年，先進諸国で問題になっているのは，工業（産業）の空洞化にともなう都市の衰退である。これは，これまで都市で行われていた工業生産が条件変化のために成り立たなくなり，工場が転出ないしは消滅する結果，雇用機会が失われる現象である。では，なぜ生産条件が変化するのであろうか。それについて答えを出すためには，そもそもなぜ工業が当初そこに立地したか，その理由について考える必要がある。工業が特定の場所に立地するにはそれなりの理由があるはずであり，その理由を見いだすことは工業都市の立地要因を明らかにすることでもある。
工業活動をその工程に従って分類すると，大きくは加工と組立に分けることができる。加工の前には素材の抽出を行う工程があるが，これは通常，天然資源の採掘や農産物の栽培，それに水産物の捕獲などである。加工は，抽出された素材に物理的あるいは化学的な処理を施して部品や半製品を作る過程である。そのさい，製糖工業や陶磁器工業のように，加工の過程で原料の重量が大きく失われる場合は，原料産地の近くで生産するのがよい。製品にならない部分までも輸送費をかけて運搬するのは非経済的である。ただし，大量輸送で原料輸送費を低く抑えられる場合はこの限りではない。むしろ，組立が行われる場所や市場の近くで生産する方が合理的な場合がある。これは，大型タンカーやジャンボ機を利用して海外から原料を輸入し生産しているわが国で典型的に見ることができる。
つぎは組立であるが，部品や半製品を各所から集めて最終的な製品に仕上げるこの工程では，重量はほとんど失われない。部品・半製品の輸送と製品の輸送を比べれば，前者の方がかさばらず慎重さも製品ほどには要求されない。製品の購買や消費が市場つまり都市で行われることを考えれば，組立は都市の近くで行うのが合理的である。コンピュータの部品である半導体チップは九州や東北で製造される割合が大きいが，最終製品は東京，神奈川など関東地方で多く生産されている（図1）。
以上は，市場が国内に限られている場合であるが，わが国のように加工貿易で製品を世界中に送り出している場合は，事情が少し違ってくる。原材料を輸入して加工・組立を行い，製品を輸出するなら，臨海部で生産を行うのが最適である。京浜・中京・京阪神・瀬戸内・北九州といった伝統的な工業地域の形成は，地形的条件から臨海部に都市が多くあったという歴史的背景もあるが，臨海工業が加工貿易に適していることの証明でもある。近年，工業発展が目覚ましい中国の沿海部は，臨海部が工業立地にとって有利な場所であることを示す別の事例である。
ところで，臨海部の大都市から始まったわが国の工業化は，やがて大都市周辺に広まり，さらに地方都市や農村部へと拡大していった。また近年は，生産場所を国内から海外へ移す動きが活発である。こうした現象の背後には，研究開発や技術革新の進展にともなう工業生産の高度化という動きがあり，これに応じて生産に有利な場所が変化している。プロダクトサイクル理論と呼ばれるこの考え方によれば，研究開発の余地のある製品は技術水準の高い国や地域で生産される。一方，生産方法が確立して量産化が可能な製品は，地価や労働費の安価な国や地域が生産に適している。工業集積は地価や労働費の上昇を招きやすいため，量産工業化で発展してきた地域も，やがてはより安価な地域との競合にさらされる。
都市内レベルの工業立地
工業が集積立地している都市は，ある場合は点としてとらえられ，また別の場合は面としてとらえられる。このことは，都市システムには二面性があり，普通はこれら二つのレベルを無意識に区別して考えていることを意味する。前章では，都市を点としてとらえる都市間レベルからの工業立地について考えた。そこでこの章では，都市を面と見なす都市内レベルから工業の立地について考えることにしよう。
都市内部で活動する工業の立地条件を分類するとは，場所の固有条件と周辺条件，それに近接性の条件に分けることができる。まず場所の固有条件は，地形や地価などその場所がもつ固有の属性であり，その内容によって立地しやすい工業の種類が異なる。たとえば鉄鋼・石油精製・車両製造などは，広く平坦な敷地で生産を行うのが望ましい。地価の高い市街地ではこうした敷地は入手困難なため，郊外や臨海部に生産用地を求めるのが一般的である。逆に地価の高い市街地は，狭い空間でも操業でき，流行など市場に関する情報が重要な工業の立地場所として適している。印刷・出版業や婦人服を製造するアパレル工業などがその典型である。
つぎに場所の周辺条件は，工業生産が行われる場所近辺の環境条件であり，騒音・振動・大気汚染・河川汚濁などが考えられる。良質な水や空気を必要とする半導体工業や精密機械工業は，劣悪な環境のもとでは操業できない。これに対し，周辺の環境条件に左右されにくい「公害に強い」工業は，互いに近接した状態でも操業が可能である。化学工業・石油精製工業・製鉄工業・金属工業などがこの例であり，これらは臨海部や河川，湖岸沿いに集積する傾向がある。一旦こうした工業が立地すると，その地域は生活やある種の生産活動にとってあまり良くないイメージを与えるようになる。こうしたイメージは他の工業立地の阻害要因にもなる。
最後に近接性の条件は，その場所が他の場所に対してどれくらい近づきやすいか，その程度を意味する。工業生産の場合は，原料や燃料あるいは部品や半製品がどれくらい仕入れやすいかという面をまず考える必要がある。相手先がどこにあるかによっても違うが，さしあたりは交通条件に恵まれた場所が生産地として適しているといえよう。以前なら鉄道駅の近くがこの条件を満たしていたが，現在は高速道路のインターチェンジや幹線道路沿いがそれに代わっている。港湾は，かさばる原料や製品の積み換えには適しているが，内陸型工業の発展にともないその意義は低下している。
近接性の条件は，原材料や部品の仕入れという生産活動の前工程だけでなく，後工程，すなわち出荷先や販売先に対する近づきやすさにも関係している。この場合は，主たる市場が都市の内部，外部のいずれにあるかによって違ってくる。前者の場合は，都市の中心部が輸送費用面からいえば好ましい場所といえる。逆に後者の場合は，全国市場に対する近接性に恵まれた高速道路のインターチェンジや港湾，空港などの近くが適している。市場が世界に向かって広がっている場合も，ほぼ同じことがいえよう。
以上で述べた立地条件に従って工業は都市内部に展開しているが，それを空間的なパターンとして見たとき，おおよそ四つの類型に分けることができる（図2）。第一は都市の中心部に集中しているパターンであり，これはファッションなど情報に敏感な製品をつくる工業や研究開発型工業，あるいは市場指向性が強く外部経済に依存する割合が大きい工業に多い。第二は都市の郊外に集まっている工業であり，高速道路などの交通アクセスや業務サービスの利用を期待して立地している。インダストリアルパークに典型的に見られるように，計画的な生産基盤の整備がこれらの工業を引きつける立地要因となっている。
さらに三番目は，大都市圏の内部において分布の仕方がランダムな工業である。主な市場が大都市圏である組立型工業の場合，部品の調達や労働力への近接性という点では，市場の中間付近が一番望ましい立地場所である。また，製品需要量も中間付近がもっとも多い。このため，収入と費用の差額である利益もまた中間付近が最大になるが，市場の中間付近であれば場所間に大きな差はないため，結局この付近でランダムな立地パターンを示す。最後に第四のパターンは，第二のパターンと同様，郊外や都市の周辺部に立地する工業に見られるが，この工業の最大の立地要因は広い空間である。自動車工業や航空機工業がその典型であり，全国的な近接性に恵まれた広大な敷地を手に入れた大企業が，こうした場所にある大工場で操業を行っている。
都市と工業のシステム変化
工業機能は都市にある経済機能の一つにすぎず，これだけで都市全体を変えることはできない。しかし，都市に新しく工業が立地したり，逆に都市から工業がなくなれば，都市は有形無形の影響を受ける。加工・組立・出荷は，都市間を移動する人・モノ・情報の流れを介して行われている。現代ではこうした流れは，国内はもとより国際的スケールにまで及んでいる。このため，ある都市の工業活動に変化が起これば，たちどころにその影響は他の都市にも波及する。つまり，都市と工業はシステムとしてつながっており，工業の立地変化は都市システムの空間的パターンの変化として現れる。
石油ショックを契機に先進諸国の工業構造は大きく変化してきた。いわゆる重厚長大型工業のシェアが低下する一方で，半導体や通信・バイオテクノロジーなどに代表される軽薄短小型工業の発展が著しい。この間，生産技術が確立され市場が成熟化した製品の生産は途上国で行い，先進国では研究開発途上にある製品や付加価値の高い製品を生産するという，国際的な分業体制が明確になってきた。都市では新旧工業の入れ替えがあり，企業は事業の再構築や組織の再編成に取り組んできた。
都市工業の立地変化とりわけ脱工業化の原因を説明する場合，都市の地域的条件を問題にする立場と，全国的あるいは国際的な経済構造の再編過程を重視する立場がある。古い工業が多く社会基盤も古くなった都市では，工業の廃業や転出が続いている。都市固有の構造的基盤が原因だとするこの第一の考え方に対し，第二の考え方は，経済構造の再編過程で生産技術の高度化や合理的生産が国際競争力になったが，これについていけない企業は都市から消えていくと説く。
いずれの立場も工業活動の競争力低下が問題だとしているが，どちらか一方だけで工業立地の変化を説明することはできない。経済構造の変化や工業構造の高度化に対する都市や企業の対応策には地域差がある。保守的な産業構造や社会基盤の古さが競争力低下の原因となり，結果的に脱工業化を招いている都市がある。しかしその一方で，事業の再構築や組織の再編成を行うことによって，経済構造の変化や工業構造の高度化に対応していこうとする企業もある。工業生産を取りまく環境の変化は同じでも，地域，企業のいずれに注目するかによって，見え方は異なってくる。
おわりに
東西冷戦の終焉以降，世界の工業生産の空間的パターンは大きく変化し，特定の先進諸国における集中的生産から発展途上国を含めた多数の国々おける分散的生産へと変わってきた。国家間の競争が，軍事の分野から工業生産の分野へと移ってきたといってもよい。戦争の脅威に絶えず脅かされたり，イデオロギーに縛られたりする社会では，落ちついて工業生産に取り組むことはできない。平和な社会であってこそ，はじめて生産性の高い工業活動を行うことができる。
脱工業化やサービス経済化が進展中の先進諸国では，工業立地が今後もこれまでのような規模と内容で進むとは考えられない。都市の空間システムに影響を与えるのは，工業よりもむしろサービス業や中枢的な業務機能である。ただし，生産工場を国際的に展開させている多国籍企業などにあっては，大都市にある本社機能や研究開発機能が国際的スケールでの都市システムと関わり合いをもつ。工業活動の国際的な周辺立地化は今後も進むため，それにともなって発展途上諸国では都市の形成と発展が続く一方，先進諸国では都市構造の再編が進む。工業立地と都市システムの相互作用的関係は，地球規模でさらに拡大の一途をたどるであろう。